ナース・プラクティショナーとは？診療看護師（NP）になるための方法

ナース・プラクティショナー（診療看護師・NP）は、団塊の世代が後期高齢者となる2025年、高齢者人口のピークが予測される2040年に向け、現役看護師の中でも注目を集めるようになっている資格です。

また、病院によっては、医師サイドに立った診療を行うナース・プラクティショナー（診療看護師・NP）の特集が掲載されるほど、魅力的に映る認定資格です。

このページでは、日本のナース・プラクティショナーについて、認定資格である診療看護師（NP）になるための方法を詳しく説明していきます。

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ナース・プラクティショナー（NP）とは？

ナース・プラクティショナーとは、1965年に米国で始まった制度で、専門性の高い看護師の公的資格です。患者に対し、医師の指示を受けず、一定レベルの診断や治療などの診療行為を行うことが可能です。（国の国家試験に合格したのち、5年ごとの免許更新が必要です。）

「Nurse Practitioner」の英語の頭文字を取り、「NP」と略されます。

日本では、「ナース・プラクティショナー（NP）」、又は「診療看護師（NP）」として呼ばれています。国家資格ではなく、協会（日本NP教育委員会）が独自で認定する「認定資格」です。（※日本NP教育委員会が広く国民の理解を求める必要があると考え、「診療看護師（NP）」と呼ばれています。）

現在の日本では、2011年から日本NP教育委員会が認めるNP教育課程を履修・NP資格認定試験に合格した看護師が診療看護師（NP）として認められています。

具体的には動脈採血や呼吸器設定、薬剤調整などの医療行為（今まで医師のみが行うことが出来た医療行為）を、直接的指示もしくは、保健師助産師看護師法が定める特定行為手順書（※1）に沿って実施可能です。

（※1）特定行為とは、診療の補助であり、看護師が手順書により行う場合には実践的な理解力、思考及び判断力並びに高度かつ専門的な知識及び技術が特に必要とされる38行為の事。特定行為に係る看護師の研修制度の研修修了者は特定看護師と呼ばれる。
引用：厚生労働省：特定行為とは

また、団塊の世代が後期高齢者となる2025年、高齢者人口のピークが予測される2040年に向け、日本看護協会でも診療看護師（NP）の制度化（国家資格化）を現在進めており、「ナース・プラクティショナー（仮称）」制度の創設に力を入れています。（2022年4月1日時点）

参考資料”×閉じる” 診療看護師（NP）・特定看護師が行える医療行為一覧”×閉じる”

特定看護師と診療看護師（NP）の違い

	特定看護師	診療看護師（NP）
目的	今後の在宅医療等を支えていく看護師を計画的に養成していくこと	看護師の裁量拡大
立場	看護師としての仕事を行う	医師サイドに立った診療を行う
特定行為	21区分38行為を全て実践可能	21区分38行為を全て実践可能
役割	医師があらかじめ作成する「手順書」という包括的指示のもと実践するという役割	チーム医療の架け橋としての役割 （手順書による包括的指示のもと実践、医師からの直接指示による相対的医行為を実践可能）
資格	研修を受けるのみで発行されない	認定資格が発行される
取得まで流れ	看護師として5年以上の実務経験 特定行為研修の出願と審査 共通科目試験・区分別修了試験 認定審査に合格	看護師として3年~5年以上の実務経験 大学院修士課程のNP養成コースの修了（2年間） NP資格認定試験を受ける

特定看護師と診療看護師（NP）の一番の違いとしては、医師サイドに立った診療を行うことを目的とした認定資格であることです。

診療看護師（NP）は、患者のQOLを高めながら、症状マネジメントの視点に立ち、総合的なアセスメントや、医師の包括的指示の下で、タイムリー、効果的、効率的に対応することとなります。

日本でのナース・プラクティショナーの歴史と歩み

2008年：ナース・プラクティショナー養成教育がスタート”×閉じる” 2009年：特定看護師の活用提案・日本NP協議会設立”×閉じる” 2010年：特定看護師の活用提案”×閉じる” 2011年：第1回NP資格認定試験の実施”×閉じる” 2014年：保助看法の改正「看護師の特定行為に係る研修制度」”×閉じる” 2020年：日本看護協会がナース・プラクティショナー（仮称）制度の創設を検討”×閉じる”

診療看護師（NP）になるには？必要な情報解説

一般社団法人 日本NP教育大学院協議会の認定資格である、診療看護師（NP）になるためには、看護師の実務経験（臨床経験）が3年～5年以上必要です。大学大学院修士課程のNP養成コースの修了、又は修了見込み者が、同協会が行う「NP資格認定試験」に合格することで、診療看護師（NP）になることができます。

※海外のNPの資格取得者は、実務経験・NP養成コースの修了が免除され、NP資格認定試験を受けることが可能です。

受験資格	日本国内の看護系大学大学院のNP養成コース修了者、又は修了予定者
必要資格	正看護師
必要経験・知識	・看護基礎教育 ※1 ・臨床経験（臨地経験）が3年～5年以上 ※2 ※1（「看護基礎教育」＝保健師助産師看護師学校養成所における保健師・助産師・看護師免許取得前の教育） ※2  （大学院に入学するために必要な経験となり、大学により異なる場合もある）

また、資格取得後は5年毎に資格の更新が必要となり、更新料の負担と審査に必要な書類作成が必要です。

詳しくは「一般財団法人 日本NP教育大学協議会」を確認しておきましょう。

1.日本国内の大学院修士課程のNP養成コースと種類

2022年4月1日では大学院修士課程のNP養成コースを学べる大学は11校と少なく、昼夜開講（働きながら学べる）の大学も数が少ないことが現状です。

NP養成コースには、大きく分けてクリティカル、プライマリ・ケアの2つの種類があり、プライマリ・ケアは「成人・老年」「小児」と分かれています。

特に小児は、大分県立看護科学大学大学院でのみ受けることが出来るコースとなっています。

診療看護師（NP）資格取得までに実際に掛かる費用

大学院の学費合計	約200万円~250万円
生活費	1年間200万円で換算し、400万円前後 （1ヶ月＝約16万6千円計算） （2年間で修士の学位を取得）
受験料	3万円
合計費用	約603万円~653万円

診療看護師（NP）に実際に掛かる費用としては、大学院の学費が一番の負担です。

そのため、可能な限り資格取得支援してくれる病院に転職することや、教育給付金などを検討すると良いでしょう。

 

補足：海外の大学へ留学の方法もある

アメリカなどの大学に留学し、ナース・プラクティショナーの公的資格を取得してくる方法もあります。

その後、日本のNP資格認定試験を受講することで、日本の診療看護師（NP）になることが出来ます。（より時間が掛かる場合があり、選択する方は少ないでしょう。）

また、昨今では看護師関連の留学制度等の支援を行っている場合があり、以下を参考にしておきましょう。

（詳細は各公式ページより確認してください。）

2.NP資格認定試験の試験内容

一般財団法人 日本NP教育大学協議会が行うNP資格認定試験の領域は先ほど説明した大学のコースと同様に、自身が大学修士課程で専攻した3つの領域から1つ選択して試験を受けます。

試験方法は、筆記試験で、以下のような出題科目と出題割合となっています。（2023年3月5日の試験内容参照）

科目	出題割合
NP（診療看護師）論	5%
疾病予防・健康増進	2%
医療倫理	3%
医療安全・関係法規	5%
病態機能学	15%
臨床薬理学	10%
クリニカルアセスメント	30%
クリニカルマネジメント	30%

参照：令和4年度 第13回NP資格認定試験 試験要項

試験の合格率について

試験の合格率については発表されていませんが、合格基準は「年度毎に評価委員会の審議により決定される」とされています。

初めての診療看護師の試験合格率は10人受けて100%の合格率だったため、通常通り勉強していれば、合格率がかなり高いことが予想されます。

3.試験に合格し、診療看護師（NP）となる

NP資格認定試験に合格すると、診療看護師（NP）の認定資格を得ることが出来ます。

また、NP資格認定試験に合格することで「保健師助産師看護師法37条」の「特定行為に係る看護師の研修制度」に基づく特定行為に係る研修を、大学修士課程において修了したことが認定されます。（つまり、特定看護師にもなります。）

試験に落ちた場合は、翌年再試験を受けることが可能です。

4.診療看護師（NP)資格更新・審査

診療看護師（NP)の認定看護師取得後、5年間に1度、更新するための審査を受ける必要があります。そのために、必要書類を日本NP教育委員会に送る必要があります。

社会活動実績は通常に看護師、又は診療看護師（NP)として仕事を行っていれば、問題ないでしょう。

問題としては、5年間で会員費が25,000円、更新審査料が22,000円の合計47,000円の費用が掛かる点です。

NP養成コースがある大学院（教育機関）一覧

NP養成コース（ナース・プラクティショナー養成コース）がある、大学院等は、2022年4月1日現在、以下の11校です。

（※以下の表は右へスクロール出来ます。）

診療看護師（NP）を目指す場合のおすすめ転職サイト

診療看護師（NP）を今後目指していく場合、

以上の方法は、2年後、3年後の診療看護師（NP）資格取得を考えた際におすすめです。

また、看護師転職サイト（看護師転職エージェント）を利用するメリットとしては、診療看護師（NP）が在籍している、転職可能な病院のピックアップや、資格支援制度の詳細内容などの確認などを行ってくれるため、以下でご紹介する転職会社の利用はおすすめです。

院内情報に詳しい！レバウェル看護(旧 看護のお仕事)

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	レバウェル看護（旧：看護のお仕事）
運営会社	レバレジーズメディカルケア株式会社
公開求人数	153,588件 （2024年4月1日時点）
非公開求人	豊富
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師
対応 雇用形態	常勤(夜勤有り)、日勤常勤、夜勤専従常勤、夜勤専従パート、非常勤、派遣、紹介予定派遣
対応施設	総合病院、一般病院、クリニック、特別養護老人ホーム(特養)、訪問看護、有料老人ホーム、デイサービス、重症心身障害者施設、保育園、検診センター
対応 診療科目	内科、精神科、心療内科、小児科、外科、整形外科、皮膚科、産婦人科、眼科、歯科、美容外科、美容皮膚科
対応配属先	病棟、外来、施設、訪問、手術室(オペ室)、透析、内視鏡
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・看護師の転職求人が豊富 ・転職支援サービスが手厚い ・転職の相談から行える ・院内・施設内情報に強い

レバウェル看護(旧 看護のお仕事)は、看護師転職サイトの中で一番看護師求人数、病院の求人数が多く、必ず登録しておきたい看護師転職サイトの1つです。

さらに、担当者が院内情報に詳しいため、診療看護師（NP）の情報や資格支援制度の詳細内容などは、しっかりと確認してくれます。

キャリアアップ、スキルアップを考えた際に、必ず利用しておきましょう。

公式サイト：https://kango-oshigoto.jp/

相談から始められる！ナースではたらこ

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	ナースではたらこ
運営会社	ディップ株式会社
公開求人数	95,765件 （2024年4月1日時点）
非公開求人	豊富
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師
対応 勤務形態	常勤、非常勤、日勤のみ、夜勤専従
対応施設	病院、クリニック、介護施設、デイサービス、訪問看護、企業その他
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
特徴	・非公開求人が豊富 ・希望条件に合う求人が見つかりやすい ・希望する病院・施設へ転職可能な逆指名転職がある

転職に迷っている場合は、転職相談から始めることを得意としているナースではたらこの利用が、特におすすめです。

また、規模が大きな病院も含めて非公開求人も豊富なため、レバウェル看護(旧 看護のお仕事)と共に利用しておきましょう。

公式サイト：https://iryo-de-hatarako.net/

規模が大きな病院多数！マイナビ看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

サイト名	マイナビ看護師
運営会社	株式会社マイナビ
公開求人数	81,127件 （2024年4月1日時点）
非公開求人	とても豊富（保有求人全体の約40％非公開）
対応職種	正看護師、准看護師、助産師、保健師、ケアマネジャー
対応 雇用形態	正社員、契約社員、パート・アルバイト、業務委託その他
対応 勤務形態	常勤（二交替制）、常勤（三交替制） 、夜勤なし、夜勤専従
対応施設	病院、クリニック・診療所、美容クリニック、施設、訪問看護ステーション、看護師資格・経験を活かせる一般企業、治験関連企業（CRA、CRCなど）、保育施設 、その他
対応 診療科目	美容外科、小児科、産科、婦人科（レディースクリニック）、整形外科、循環器内科、心療内科、消化器外科、心臓血管外科、スポーツ整形外科、脳神経外科、眼科、形成外科、消化器内科、歯科、精神科、血液内科、外科、内科、神経内科
対応配属先	病棟、外来、手術室、内視鏡室、ICU、透析、救急外来、訪問看護、管理職の仕事
対応エリア	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
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マイナビ看護師は、規模が大きな病院と多く取引があるため、診療看護師（NP）が在籍している病院をくまなく探したい場合は、合わせて利用しておきましょう。

また、看護師転職サイトの中では、看護師とのトラブルが少なく、担当者も人気があります。

公式サイト：https://kango.mynavi.jp/

良くある質問

診療看護師（NP）は、現在で日本に何人いますか？

2022年3月11日現在で、670名（プライマリ領域155名、クリティカル領域515名）となっております。

診療看護師（NP）になるための看護師の経験年数は何年ですか？

実務経験（臨床経験）3年~5年必要です。5年以上を目安としておきましょう。

診療看護師（NP）になるための「NP資格認定試験」では経験年数は必要ありませんが、受験資格に「日本国内の看護系大学大学院のNP養成コース修了者、又は修了予定者」が必要です。

NP養成コースがある大学院の多くが、入学するための条件として実務経験（臨床経験）3年~5年を定めています。

診療看護師（NP）の資格は働きながら取得できますか？

診療看護師（NP）の認定資格は働きながら取得を目指すことは可能です。

大学院の費用は掛かりますが、昼夜開講の大学を選択することで、働きながら取得を目指す看護師もいます。

しかし、職場への説明や働く条件の変更、理解がある職場等への転職は必要でしょう。

まとめ

ナース・プラクティショナー・診療看護師（NP）は、まだ新しい分野で、日本では発展途上中の資格です。また、日本の社会的背景と諸外国の動きが主な要因となり、必要となった資格です。

臨床において、看護師としての医学・薬学的な知識不足に歯がゆい思いをしている方にとってはひとつの解決方法になることでしょう。

今後、看護師の裁量権拡大等、さらに変化する可能性があり、急速に増えていく患者数に対処するために大事な役割を担うことができます。

今から自分の看護師の将来を見据えながら診療看護師（NP）を目指してみてください。

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会社ホームページ	https://peko.co.jp/
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事業内容	有料職業紹介事業 キャリアメディア事業 インターネット広告事業 SEOコンサルティング事業等
厚生労働大臣許認可	有料職業紹介事業許可番号：13-ユ-314509 （厚生労働省職業安定局： 職業紹介事業詳細） 特定募集情報等提供事業：51-募-000760
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参考文献等

• 厚生労働省：探検・発見・看護！
• 日本看護協会：看護師のワーク・ライフ・バランス
• 厚生労働省：看護職員の現状と推移
• 厚生労働省：看護職員就業状況等実態調査結果
• 厚生労働省：看護師のキャリアと働き方支援サイト
• 厚生労働省：いきいき働く医療機関サポートWebいきサポ
• 職業紹介優良事業者認定制度
• 適正な有料職業紹介事業者の認定制度
• 労働基準法 | e-Gov法令検索
• 職業安定法 | e-Gov法令検索