看護師のライフスタイル別転職

妊娠が発覚したら!看護師の報告タイミングや夜勤を軽減・免除する方法

看護師として妊娠が発覚した場合、上司や同僚、周囲のスタッフに報告すると思いますが、まずは上司(師長等)への報告が一番で、体のことや赤ちゃんのことを考え、妊娠8週目前後で、なるべく早く報告することをおすすめします。

また、妊娠確定の診断を病院で受けた後、母子手帳を受け取り以降に確認・相談したいことや流れは以下の通りです。

  1. 直属の上司へ出産予定日と育休予定時期の報告
  2. 現在の体調やつわりの状況の報告
  3. 出産前の働き方や夜勤等についての相談
  4. 妊婦検診等の休日の調整
  5. 上司に周囲のスタッフへの伝え方の相談・伝える
  6. 産休、育休等の必要書類提出
  7. 産休までのスケジュール相談(引継ぎの確認)
  8. 育休後の復帰した場合の働き方の相談

育休後の復帰後の働き方について決まっていない場合は引継ぎまでには考えておき、上司に報告しておきましょう。

このページでは2021年12月時点での情報を元に看護師の妊娠が発覚した場合の報告や妊娠後の退職、夜勤をいつまで行うか、妊娠後の看護師の働き方、夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうための方法を看護師の体験事例も合わせて説明していきます。

看護師の妊娠が発覚した場合の報告

妊娠初期・中期・後期

看護師の妊娠が発覚した場合の報告について説明していきます。

また、妊娠初期・中期・後期は一般的に上画像のように分かれているため、改めて確認しておきましょう。

看護師の妊娠報告のおすすめのタイミング

看護師の妊娠報告のおすすめのタイミング

看護師として働いている期間に妊娠した場合、おすすめの報告するタイミングとしては以下の通りです。

直属の上司への報告胎児の心拍確認が済んだ後すぐに報告
(妊娠8週目前後)
同期への報告仲が良い同期・スタッフのみ、上司への報告の後に伝える
スタッフへの報告上司と相談して決める、又は「つわり」が始まる前

安定期に入る前の報告になりますが、体や胎児のことを考えると、おすすめのタイミングとなります。

一般的には妊娠12週目以降に周囲に伝える人が多いですが、看護師の場合は重労働な仕事内容や残業などの長時間労働、夜勤等の不規則な働き方のため、周囲から配慮してもらうために早めの報告の方が良いでしょう。

報告に関する看護師の意見・体験事例(4件)

報告に関する看護師の意見・体験事例

言いづらくても初期に伝えるべき

看護師の体験事例初期は「つわり」など体調不良になることもあるため、安定期を待たずに報告したほうがいいと思います。
勤務している病棟にもよりますが、夜勤があることや力仕事がある場合は配慮してもらえる環境がベストのため、言いづらくても伝えるべきです。
赤ちゃんを守ることができるのは、あなた(母親)だけです。
(東京都/32歳/看護師)

他のスタッフに迷惑がかかるため早めが良い

看護師の体験事例妊娠が発覚したら、きちんと報告をしたほうが良いと思います。
私は、第2子妊娠時クリニックに勤めていた時にレントゲンのセッティングの仕事がありました。妊婦なのですが、医師にはなかなか配慮してもらえませんでした。
でも他の看護師・スタッフに伝えておけば、さりげなく配慮してもらえました。
先生も理解していただいたのか、その時併設していた透析室のほうへの仕事が多くなりました。また、その時は「つわり」があったので、仕事中にトイレに行くことも多くそういった意味でも他スタッフに迷惑をかけるため、報告は早めが良いです。
(神奈川県/30歳/看護師)

勤務などの調整のため早めに

看護師の体験事例私は、妊娠が発覚した時点で上司に相談しました。そこで、今後の仕事内容についてすぐに相談します。(妊娠初期の場合は、流産の危険性も高く、移乗介助など身体に負担があるような内容の仕事は避けるようにお願いします。)
それだけでなく、悪阻などもあると、仕事もままならない可能性もあるため、症状がひどいようであれば休みをもらえるか確認します。
早めに報告をしないと、勤務などの調整をかけないといけませんので、できるだけ妊娠が分かった段階で報告するようにしています。
(埼玉県/28歳/看護師)

早めに伝えて職場全体でフォローしてもらう

看護師の体験事例まず、妊娠検査薬で確認後、病院へ行き、胎児の心拍確認が済んでから、直属の上司にのみ報告をします。
その後、同期に内密に報告しておきます。
しばらくその状態で勤務をこなしますが、同期の看護師が知ってくれていると危険な処置や少し気分が悪い時などに、さりげなくフォローしてくれるので助かります。
その後1ヶ月くらいして「つわり」が始まる時期の少し前に病棟会などで全体に周知します。安定期を待ってからの報告にすると、「つわり」がひどい人の場合は分かってしまい、報告を受けていなかった人があまりよく思わないです。
そのため、報告の順序は間違えない方が良いですが、早めの周知によって、万が一流産してしまった場合はみんなにも結果的に知られる事にはなると思います。とにかく、おめでたい事なので、よっぽど性格の悪い同僚がいない限り、職場全体で妊婦をフォローする体制を整えてくれると思います。
(看護師/27歳/千葉県)

早く妊娠報告を行うメリット・デメリット

早く妊娠報告を行うメリット・デメリット

メリット

  • 体調不良になった場合でも周囲の理解を得やすい
  • 何かあった場合にはすぐに相談することが可能
  • 早めに伝えることで業務分担(夜勤調整)を行ってくれる可能性が高い
  • 何かあった時でも早く報告することで後悔しにくい
  • 他のスタッフにかかる負担を軽減することができる

妊娠初期はホルモンバランスが変化する時期でもあるため、体調不良になりやすい時期といえます。

そのため、早めに妊娠報告を行うことで周囲の理解が得やすく、また業務分担や夜勤調整を行ってくれる可能性が高いため、早めに伝えるメリットは大きいと言えます。

また、夜勤を制限したい場合は自分から申し出るようにしましょう。

デメリット

  • もしも流産した場合に報告が必要になること
  • 妊娠報告後に仕事(夜勤)が制限され、給与が減る可能性があること
  • 場合によって妊娠報告が早すぎるのではないかと思われる

早く妊娠報告を行う看護師のデメリットは上記の3つです。

しかし、流産した場合には数日間安静にしている必要や手術の可能性があるため、職場の理解を得るために、やはり報告が早いことに越したことはありません

また、仕事内容や夜勤が制限され給与が減る可能性がありますが、妊娠初期は不安定のため、早めに報告するメリットの方が上回ることが予想されます。

不安な方は4週目・5週目でも報告しよう

不安な方は4週目・5週目でも報告しよう

重労働の力仕事を行っている場合や、夜勤を頻繁に入っている看護師の方は、4週目・5週目でも報告することをおすすめします。

特に初めての妊娠の場合は、看護師として働くことが不安になってしまう方も少なくありません。

そのため、今後のことも考えてなるべく早く発覚した時点で上司に報告を入れましょう。

(上司が難しければ、助けてくれる同僚だけでも報告しておきましょう。)

報告が遅くなればなるほど、現場に迷惑がかかりますし、赤ちゃんへのリスクも高くなると言えます。

「生む」「生まない」の判断もあるとは思いますが、赤ちゃんを安全に授かるためには、対応は早い方が良いといえるでしょう。

上司(師長)への妊娠報告の仕方

上司(師長)への妊娠報告の仕方

一般的に妊娠の報告は口頭で直接伝えることがマナーとされています。

そのため、上司(師長)などに「仕事のことで話したいことがあるのでお時間をいただいても良いでしょうか」と別室で報告するようにしましょう。

報告する内容としては、ストレートに報告することが大切で、以下のように分かりやすく上司に伝えましょう。

  • 「妊娠をしました。現在●週目で出産は●月になる予定です。」

以上のようにはっきりと伝えましょう。

上司に報告しにくい場合は、出産経験がある看護師の先輩に先に相談を行い、一緒に考えてもらいましょう。

自分自身と赤ちゃんのことを一番に考えて行動しましょう。

看護師1年目で妊娠した場合

看護師1年目で妊娠した場合

看護師1年目や新人看護師の期間に妊娠した場合でも、報告する内容や報告するタイミングは変わりません

少し後ろめたさがあるかもしれませんが、産みたくても授からない方もいるため、自分の人生をしっかりと考えていきましょう。

また、赤ちゃんを守れるのはあなたしかいません。

自分自身と赤ちゃんのことを一番に考えて行動しましょう。

看護師1年目で妊娠が発覚した体験事例(2件)

看護師1年目で妊娠が発覚した体験事例

入職5ヶ月目で妊娠発覚

看護師の体験事例私は入職5ヶ月で妊娠が発覚しました。
一番妊娠が発覚して困ったことが職場の師長に報告することでした。
師長は少し唖然とした表情でしたが、ストレートに報告すると意外と納得してくれ、無事、出産を終えることが出来ました。
つわりが酷かったため周囲の協力が必要不可欠で、頼れる先輩看護師に相談していたことで働きやすかったです。

入職2ヶ月目で妊娠発覚

看護師の体験事例看護師免許取得後、なんと2ヶ月で妊娠が発覚してしまいました。
私はバリバリと看護師の仕事をこなしたかったため「まさかの妊娠」でした。
自分の仕事や目標、お腹の赤ちゃんのことを考えると夜も寝られない日々が続きましたが、産むことを決意し、安定期に入ってから報告をしました。
優しく接してくれる先輩がいた一方、厳しく辛く対応されることもありましたが、赤ちゃんのことを考え、自己主張を強めに仕事をセーブしていました。
赤ちゃんの未来に比べたら10ヶ月程度は少しの時間です。
子育てのために結果的に退職しましたが、頑張って産んで良かったと今では強く感じます。

看護師は妊娠後の退職すべき?

看護師は妊娠後の退職すべき?

突然の妊娠が発覚した場合に、病院等のことを考えて自主退職する方もいらっしゃいますが、妊娠しても、出産しても「育児休業給付金」等のお金の観点から病院・施設は退職しない方が良いともいえます。

しかし、赤ちゃんのこと、体のことを考えて退職することも決断の一つです。パートナーや家族とよく話し合って働き方を考えていきましょう。

以下の内容を確認し、自分に合った対応を行いましょう。

退職と在籍で違う妊娠・出産時のお金

退職した場合看護師を続けた場合
三角失業給付金(失業手当)バツ失業給付金(失業手当)
まる出産育児一時金まる出産育児一時金
三角出産手当金まる出産手当金
バツ育児休業給付金まる育児休業給付金
まる高額療養費まる高額療養費

(○該当する、△条件による、×該当しない)

以下で気になる手当や給付金は確認しておきましょう。

また、雇用形態に関わらず、正職員、パート、派遣等でも条件を満たすことで受給できます。

一般的に出産にかかる費用

一般的に出産にかかる費用

妊婦検診の費用約7万円
(受診回数約14回:3,000円~5,000円/1回)
特別な検査の費用特別な検査を希望する方のみ
(1万円~10万円など)
分娩入院・出産費用約40万円
出産準備費用5万円~10万円前後
(赤ちゃんのおむつや服、入院グッズなど)

出産には、以上のような費用が掛かります。

しかし、出産するための一時金や、手当が受け取れる場合、ほとんど出産には費用が掛からないといえます。

出産育児一時金

出産育児一時金

金額一律42万円
(双子の場合は84万円)
(健康保険組合加入者は10万円増額)
条件妊娠4か月(85日)以上で出産する健康保険加入者もしくは配偶者の健康保険の被扶養者
詳細

子どもを出産すると原則として1人の子供につき42万円の出産一時金を貰うことができます。

この出産一時金の条件が「健康保険」に加入していることが条件になります。(また、健康保険組合に入っている方は10万円加算されます。)

また、看護師として病院・施設を退職しても国民健康保険(国保)に加入していれば問題ありません。

出産手当金

出産手当金

金額標準報酬日額の3分の2に相当する金額
条件・出産日以前42日(双子以上の多胎である場合は出産日以前98日)から出産の翌日以後56日までの範囲に会社を休んだ健康保険加入者
・勤務期間が継続して1年以上あること
詳細

産休時に病院側(雇用側)から産休の際に給与が出る病院・施設は非常に待遇が良い病院と言えますが、基本的には給与を出す病院・施設は少ないと思われます。

そこで役立つのが、出産手当金です。

産休を取得することで、「出産手当金」が健康保険から支給され、お金を貰うことが出来ます。(金額は平均給与の3分の2の額が貰えます。)

退職している場合でも、退職後2年以内であれば出産手当金を受給することが可能です。

育児休業給付金

育児休業給付金

金額
  • 180日までは賃金の67%
  • その後は50%
  • 子供が1歳になるまで
    (細かい条件や期間延長等の特例があります)
条件
  1. 雇用保険に加入しており保険料を支払っていること
  2. 育児休業後、退職予定がないこと
  3. 育休中の就業日数が各1ヶ月に10日以下であること
  4. 育休中に休業開始前の1ヶ月の賃金の8割以上が支払われていない
  5. 育休前の2年間で11日以上働いた月が12ヶ月以上あること
詳細

退職した場合は、育児休業することが出来ないため、受け取る条件から外れます。

高額療養費制度

高額療養費制度

金額医療費の上限を超えた額が支給される
(※入院時の食費負担や差額ベッド代等は含まない)
条件・支払った医療費の総額が月の初めから終わりまでの1ヶ月の期間で上限を超えた場合
・公的医療保険(健康保険組合・協会けんぽの都道府県支部・市町村国保・後期高齢者医療制度・共済組合など)に加入していること
・世帯等の所得や年齢によって支給される金額が異なる
詳細

高額医療費制度は、医療機関や薬局などで支払った総額が月の初めから終わりまでの1ヶ月の期間で、上限を超えた場合、超えた額を支給する制度です。

こちらは、退職していても利用することが可能になります。

勤務先の育休(育児休業)を確認しよう

産休(産前・産後休業)に関しては、母体保護を目的としているため、無条件で取得することが可能です。

しかし、育休(育児休業)取得に関しては「労使協定」で定められている場合が多く、「入社後1年以上勤務すること」などが定められている場合が多いと言えます。

労使協定は、病院・施設の使用者と、労働者の過半数による労働組合(組合がない場合、労働者の過半数代表者)との間で結ばれる、書面による協定のことをいいます。(Wikipedia

そのため、妊娠発覚後に退職、又は転職してしまう場合には、育児休業が取得できない、「育児休業給付金」を受給条件から外れてしまうことがあり、金銭面での差が大きいといえます。

退職する必要がないと判断している場合は、復帰を目指し育休を取得するようにしましょう。

育児休業の目安条件

育児休業を取得できる方の目安

  1. 同一の事業主に引き続き1年間以上雇用されていること
  2. 子どもの1歳の誕生日以降も引き続き雇用されることが見込まれること
  3. 子どもの2歳の誕生日の前々日までに労働契約の期間が満了しており、かつ、契約が更新されないことがあきらかでないこと

育休を取得できない方の目安

  1. 雇用された期間が1年未満の場合
  2. 1年以内に雇用関係が終了する場合
  3. 週の所定労働日数が2日以下の場合
  4. 日々、雇用される方の場合

退職が必要な場合もあり失業保険を確認しよう

「妊娠しても、出産しても病院は退職しないこと」を説明してきましたが、あくまでもお金の話です。

妊娠は病気ではないという考えが昔の人はあるので、無理をしてまで働き、実際に辛い経験がある看護師も多いと思います。

そのため、自分の身体を守ってくれる保証はどこにもありませんし、誰も責任が取れないため、自分の身体を大切にするため退職という決断をする方もいます。

かかりつけの医師と相談しながら慎重に行動しましょう。

条件を満たせば失業手当(失業保険)を受けることが出来ます

病院・施設を退職した場合、上記で説明した手当とは別にハローワークで「失業手当(失業保険)」を受け取ることが可能です。

また、妊娠・出産などで退職した場合、失業手当(失業保険)の有効期限を1年から4年間に延ばす(最大3年間の延長)、受給期間の延長を行うことも可能です。

住所又は居所を管轄するハローワークに申請が必要で、詳しくは「ハローワークの受給期間」を確認しましょう。

妊娠発覚で退職した看護師の体験事例(2件)

妊娠発覚で退職した看護師の体験事例

体の負担を考え退職しました

看護師の体験事例私は夜勤専従で働いており、夜勤の身体への負担を考えて妊娠発覚して、すぐに上司に報告しました。
上司からは夜勤から日勤への勤務時間の変更を勧められましたが、そこで日勤で働くメリットがなく、また看護師の仕事は体の負担が大きいため、夫とも話し合い退職を申し出ました。
夜勤専従が他におらず、勤務者の調整が難しかったようですが、比較的早い時期に退職できました。
(東京都/31歳/看護師)

退職しても失業手当は貰えました

看護師の体験事例私は正職員ではなくパート看護師だったため、退職を選びました。(パートでも条件を満たしていれば手当を受けられることは承知していました。)
また、自分自身、出産や育児でライフスタイルが変わることによって仕事への考え方も変わっていくのではないか、という思いもあり、選り好みしなければいつでも復帰できると思い退職しました。
実際に退職して、失業手当ては受けとることができ、思っていた通り、仕事への価値観に変化が出たので、「退職」を選んで良かったと思いました。
(大阪府/35歳/看護師)

妊娠後の夜勤回数や夜勤はいつまで行うか?

妊娠後の夜勤回数や夜勤はいつまで行うか?

妊娠後に看護師として働き、長治時間労働と夜勤を行った場合には、様々な健康リスクが増えることが名古屋市立大学の「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)2019年3月/9万9,744名の妊婦のデータを解析」で分かっています。

そのため、妊娠後に夜勤を行うことはおすすめしません

また、夜勤を行う場合でも、夜勤をやめるタイミングについて主治医や助産師に相談することが一番だといえます。

特に妊娠初期の場合は、規則正しい生活リズムが推奨されており、適度な運動やバランスが取れた食生活などを考え、ストレスが掛からないように生活することがベターです。

妊娠後に看護師の長時間労働と夜勤に関しては特に注意が必要でることを理解し、自身の体や赤ちゃんのことを考え、パートナー(夫)や家族と一緒に検討してください。

妊娠報告後の看護師の働き方

妊娠報告後の看護師の働き方

妊娠中の看護師の働き方注意点は以下の通りです。

  • 夜勤はなるべく入らない・避ける
  • 職場・周囲の理解を得ることが大事
  • ストレスはかからないように気を付ける
  • 自己管理をしっかりと行う

自己管理をしっかりと行うことや、ストレスが掛からないように仕事を行うように努めましょう。

一番に赤ちゃんのことを考え、行動するのが母親ですね。

妊娠初期は医師と相談しながら仕事を

妊娠初期は「無理をしない」ことはもちろんですが、今の自分の身体の状態を知ることが大切です。

そのため、妊婦健診で医師と相談をしながら、今の仕事内容や注意しなくてはならないことをしっかり確認して仕事をするようにしましょう。

特に安定期に入るまでの間は不安定な状態ですので特に注意が必要です。

無理をして、入院することや、長期休暇をとるよりは、自分の身体に合わせて仕事をするようにしていきましょう。

また、辛いときに辛いといえない方も多いので、職場には、はっきりと「辛い」と言いましょう

妊娠後看護師の働き方に関する体験事例

妊娠発覚後になるべく夜勤はしないようにした

看護師の体験事例適度な運動が必要なことは分かっていましたが、不規則な生活も妊婦中の身体にはあまりいいことではないと聞き、妊娠初期も妊娠後期も私は夜勤をなるべくしないようにしていました。
上司と相談し、理解してもらうまで話し合いました。
あの時しっかりと自分の意見を伝えていて正解だったと思います。
(神奈川県/30歳)

安定期まで力仕事は極力避ける

看護師の体験事例私は、妊娠中は常にお腹に気を付けながら働いていました。重たいものはあまり持たないようにすることや、力仕事を行わないようにしていました。
妊娠後期になり、赤ちゃんと体調が安定するまでは力作業は避けて働いていました。
(福岡県/27歳)

休憩時間はなるべく横になる

看護師の体験事例休憩時間はなるべく下肢を挙上するようにし、横になれる環境であれば10分でも良いので休ませてもらうと楽になります。
私が働いていた病院では、足を伸ばせる休憩室がなかったので、ラウンジに仮眠用の簡易ベッドを借りて休憩させてもらっていました。
(東京都/29歳)

助けてもらった分、恩返しすることを忘れない

看護師の体験事例妊娠しながら看護師として働く上で大切なことは、スタッフの協力と理解だと思います。
そのため、助けてもらうだけではいけないと思います。
助けてもらった分、他のスタッフの仕事を増やしてしまうことになるので、体に負担がない仕事は出来るだけ手伝うようにしていました。
また、お菓子の差し入れなどは効果的でした。
(北海道/31歳)

つわりがひどい場合は仕事内容によっては楽になる

看護師の体験事例私は「つはり(つわり)」が結構ひどかったため訪問看護師の仕事を少し休みながら行っていました。
その際に、先輩看護師から「仕事でつわりの事を忘れちゃうから外にでた方がいいよ」というアドバイスを貰い、実践していました。
また、病棟などに勤務している方は、「つわり」の時期には臭いに敏感なので、オムツ交換の時間は他の作業に回してもらうと楽になると思います。
(愛知県/29歳)

自分の仕事の仕方が後輩妊婦に影響する

看護師の体験事例私の同期は、「先輩はつわりでも吐きながら仕事をしていた。だから私もこれくらいのことで根を上げてはいけない」と言って、他の人がいくら説得しても休みを取りませんでした。
妊娠中の仕事ぶりは後輩に影響するので、自分1人の問題ではありません。
後輩にとって先輩妊婦看護師の仕事の仕方は、ロールモデルになります。
(東京都/32歳)

夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうための方法

夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうための方法

看護師として病院・施設等に勤務している場合、妊娠の報告を上司に行ったとしても、自動的に夜勤が免除になることはありません

また、場合によっては、産休に入る産前6週前まで夜勤を行う看護師の方もいます。

産休は、正確には「産前休業」と「産後休業」のことを指し、出産前の準備期間や出産後に、出産するすべての人が休むことが出来る労働基準法(第65条)で定められた制度です。

雇用形態正社員、パート・アルバイト、派遣、契約社員などの雇用形態を問わず産休を取得可能
勤務先職場に関係なく産休を取得することが可能
産前休業出産予定日の6週間前(双子以上は14週間前)から請求によって取得できる
産後休業出産の翌日から8週間は就業禁止
(産後6週間を過ぎた後、本人の請求で医師が認めた場合は就業可能)

そのため、産休までの間、「必ず夜勤を行ってはいけないという法律」はありません。

しかし、以下でお伝えする方法を行うことで夜勤免除や働く時間を軽減することが可能です。

方法1.上司(師長)に伝え免除・軽減してもらう

上司(師長)に伝え免除・軽減してもらう

労働基準法や男女雇用機会均等法には以下で説明するルールがあり、妊娠した看護師(労働者)が請求した場合等には、以下のことを免除・軽減することが可能です。

そのため、上司(師長)等に看護師本人が伝え、免除や軽減を行ってもらうように相談することが大切です。

法律に基づいて話すよりは、相談・お願いをするイメージで伝えると良いでしょう。

労働基準法に基づく免除や軽減

危険有害業務の
就業制限
(第64条3項)
★禁止されている制限

妊産婦の危険有害業務の就業を制限

  1. 重量物を取り扱う業務
  2. 有毒ガスを発散する場所での業務
  3. その他妊娠・出産・保育に有害な業務
軽易業務転換
(第65条3項)
★本人の請求が必要

危険有害業務以外の業務でも、妊娠中の女性の請求により、使用者はその女性を軽易な業務へ転換させなければならない

変形・時間外・休日労働
深夜業の制限
★本人の請求が必要

妊産婦の時間外・休日労働・深夜業を禁止
妊産婦の1週40時間、1日8時間以上の変形労働時間制の適用を禁止

※上記の労働基準法を守らない場合、病院・施設等にも罰則(法第119条)が課され6か月以下の懲役または30万円以下の罰金となります。

男女雇用機会均等法に基づく免除や軽減

妊娠・出産などの
不利益取り扱い禁止
(第9条)
★禁止されている事項

妊娠・出産・母性健康管理措置・母性保護措置・妊娠又は出産に起因する能率低下等を理由とする解雇その他不利益取り扱いの禁止
妊娠中・産後1年以内の解雇は事業主の反証がない限り無効

通院休暇
(第12条)
★本人の請求が必要

妊産婦は保健指導や健康診査を受ける時間を確保するために休暇をとることができる
・妊娠23週まで4週に1回
・妊娠24週から35週まで2週間に1回
・妊娠36週から出産まで1週間に1回
・出産後1年以内:医師や助産師が指示する回数
※医師や助産師が異なる指示を出した場合はその指示に従う

通勤緩和
妊娠障害休暇
(第13条)
★主治医の指導後に本人の請求が必要

妊娠中及び出産後の女性労働者が医師などから指導を受けた場合、事業主は必要な措置を講じなければならない
・つわりの悪化や早産につながる通勤時のラッシュを避けるための通勤緩和
・休憩時間の延長、休憩回数の増加など
・症状に応じた作業の制限、勤務時間の短縮、休業などの措置
※医師などの指導がなくて、本人の請求があった場合、事業主は医師などの判断を求め、対応しなければならない

方法2.母健連絡カードを利用する

母性健康管理指導事項連絡カード(2020年7月1日に改正適用のサンプルはこちら)、通称「母健連絡カード」は、主治医等が行った指導事項の内容を、妊産婦である看護師(女性労働者)から病院・施設等(事業主)へ的確に伝えるためのカードとなります。

(母子手帳についており、書いてもらう場合は約2,000円費用が掛かります。)

主に主治医に状況を伝えることで以下の内容のことを指導してもらえます。

  • 勤務時間の短縮
  • 作業時間の制限
  • ストレス・緊張を多く感じる作業の制限
  • 身体的負担の大きい作業の制限
  • 妊娠中の通勤緩和の措置
  • 妊娠中の休憩に関する措置

また、妊娠中の看護師が主治医や助産師から受けた上記の指導内容を元に、病院・施設などの事業主に申し出た場場合、その指導事項を守るために必要な処置を講じることが事業主に義務付けられています(男女雇用機会均等法第13条)。

そのため母健連絡カードを利用して、夜勤や働く時間を軽減・免除を行うことが可能です。

※上記でお伝えした時間外、休日労働、深夜業の制限等は主治医等からの指導がなくても請求することが可能です。

出典1:女性にやさしい職場づくりナビ母健連絡カード
出典2:母性健康管理指導事項連絡カードの活用方法について

感染症に関する措置について

感染症に関する措置

期間は限定されていますが、新型コロナウ イルス感染症による感染の恐れによって、母体又は胎児の健康保持に影響があると主治医に指導を受けた場合も事業主は指導に基づいて必要な処置を講じる必要があります。(2021年12月現在)

期間に関しては延長される可能性もあるため「厚生労働省:新型コロナウイルス感染症に関する情報について」を確認しておきましょう。

男女雇用機会均等法第13条について

男女雇用機会均等法第13条

事業主は、その雇用する女性労働者が前条の保健指導又は健康診査に基づく指導事項を守ることができるようにするため、勤務時間の変更、勤務の軽減等必要な措置を講じなければならない。(引用:男女雇用機会均等法第13条

方法3.主治医に診断書を書いてもらう

主治医に診断書を書いてもらう

上記で説明した「母性健康管理指導事項連絡カード」を利用しにくい、又は職場で理解がない、上司が理解していないなどの場合は、主治医に診断書を書いてもらうことも有効です。

看護師という仕事柄、医師の診断書についてはとても理解があり、すぐに対応してもらうことも可能と言えます。

診断書を主治医に書いてもらうと、3,000円ほど費用が掛かりますが、職場の理解を得やすく、夜勤や働く時間を軽減・免除してもらうことが可能です。

方法4.勤務形態等の変更を申し出る

勤務形態等の変更を申し出る

こちらが最後の方法となりますが、夜勤免除されてもなお、働くことが難しい場合、主治医と相談の上、勤務形態の変更を申し出てみましょう

※勤務形態の変更を強制されることは男女雇用機会均等法(9条3項)でNGですが、自分から申し出て変更することは問題ありません。

例えば、以下のような勤務形態や雇用形態の変更となります。

働く時間・短時間正職員又は短時間勤務に変更
・日勤常勤に変更してもらう
・夜勤専従に変更してもらう
交代制・同一病棟内で2交代制、3交代制を選択させてもらう
部署異動・外来など肉体的・精神的に楽な部署に変更してもらう
雇用形態・非常勤などに変更してもらう

比較的規模が大きな病院等で変更が可能な場合もあるため、上司に相談してみましょう。

注意点として雇用形態を変更する場合や働く時間を変更する場合は、給与に影響があり、各種手当や失業手当(失業保険)等にも影響がある可能性もあるため注意しましょう。

男女雇用機会均等法9条3項

男女雇用機会均等法9条3項

事業主は、その雇用する女性労働者が妊娠したこと、出産したこと、労働基準法(昭和22年法律第49号)第65条第1項の規定による休業を請求し、又は同項若しくは同条第2項の規定による休業をしたことその他の妊娠又は出産に関する事由であつて厚生労働省令で定めるものを理由として、当該女性労働者に対して解雇その他不利益な取扱いをしてはならない。
(引用:男女雇用機会均等法9条3項

看護師がマタハラに合わないために出来ること

看護師がマタハラに合わないために出来ること

マタニティハラスメント、通称マタハラとは、妊娠・出産したこと、育児や介護のための制度を利用したこと等を理由として、

  • 事業主が行う解雇、減給、降格、不利益な配置転換、契約を更新しない(契約社員の場合)といった行為(不利益取扱い)を行うこと
  • 妊娠・出産したこと、育児や介護のための制度を利用したこと等に関して、上司・同僚が就業環境を害する言動を行うこと

以上のハラスメントを指し、個人が行う場合や組織として行われる場合があります。

出典::雇用における男女の均等な機会と待遇の確保のために

そのため妊娠をきっかけに、いじめられることや、価値観を押し付けられること、故意に長時間労働を強制されること、迷惑がられて追い出そうとすることなどもマタハラに該当します。

妊娠が発覚した看護師がマタハラに合わないために出来ることをご紹介します。

母健連絡カードや主治医の診断書を活用する

先ほどもお伝えしましたが、看護師と言う仕事柄、医師の診断による指示に関しては、周囲の理解度が非常に高いです。

母健連絡カードや主治医の診断書を書いてもらうことで「免除してもらえていいよね」「ずっと座っていてやる気あるの」「妊婦でも特別扱いしない」などのマタハラと取れる意見を一掃することが可能です。

そのため、医師の診断により免除してもらっていることを周囲のスタッフに伝えることが大切です。

配慮してもらった感謝の気持ちを忘れない

妊娠中の身体に気遣ってもらうことや、重い患者の移乗や体位交換を代わってもらうなど他のスタッフへ負担をかけたときには、感謝の気持ちをきちんと示しましょう

「配慮してもらって当たり前」のように堂々とした態度をしていると、スタッフの中から必ず不満が出ます。

それが集団的なマタハラになることや、居心地の悪い雰囲気にもなるので注意しましょう。

反感を買わないように自重する

願っていればなおさら、妊娠したことは嬉しいことですし、出産の感動はみんなに伝えたいことかもしれません。

しかし、あまり妊娠・出産で幸せであることを振りまきすぎると逆に「自分だけ特別のように思っているのか」と嫌な印象を与えてしまい、反感を買います。

望んでも妊娠できない妊活中の人もいるかもしれませんし、職場では簡単な報告で済ませる程度にして、粛々と勤務することに集中することをおすすめします。

細かいニュースは親しい同僚と休憩中やプライベートで話すようにしておきましょう。

困った場合は悩まず相談する

「マタハラを受けても我慢しなければならない」と受け流している看護師は多いかもしれませんが、一人で悩まず相談することをおすすめします。

妊娠中の場合、高いストレスが長時間かかることは、とても良くありません。

また、妊娠中はホルモンバランスが不安定なことから、精神的にダメージを受けやすく、ストレスの原因となることがあります。

まずは一人で悩まず、知人や友人、職場の理解ある同僚や上司などに相談すること、又は職場の相談窓口がある場合はそちらに相談をしましょう。

相談窓口一覧

マタハラを受けた場合の相談窓口一覧

  • 日本労働弁護団ホットライン(無料電話相談)
    日本労働弁護団という団体の、マタハラを含めた女性専用の無料電話相談です。
    受けたマタハラが違法行為なのかを確認したい場合は、ここへ相談しましょう。法律の専門家である弁護士が相談に応じてくれます。
  • 日本労働組合総連合会「連合なんでも労働相談ダイヤル
    通勤ラッシュを避けた勤務に対応してくれない、不当な降格・過剰勤務の強要など、労働に関する相談があれば「なんでも労働相談ダイヤル」に相談してみましょう。
    全国どこからでも、かけた地域の連合につながります。地域の連合により、電話相談の他、面談による個人相談もできます。
  • 職場のトラブル相談ダイヤル
    全国社会保険労務士連合会(社労士会)が運営しており、マタハラなどの職場での問題解決窓口となります。
    無料で相談することができ、解決まで導いてくれます。

まとめ

看護師として妊娠が発覚した場合、以下の対応がおすすめです。

  • 妊娠の上司への報告は妊娠8週目前後がおすすめ
  • 夜勤はなるべく行わないこと
  • 働く時間や夜勤を軽減・免除してもらうこと
  • 妊娠初期は主治医と相談しながら仕事をすること
  • 妊娠後に退職希望の場合はお金のことを理解しておくこと
  • 配慮してもらったスタッフへ感謝の気持ちを忘れないこと

あくまでおすすめのため、主治医や助産師等と相談しながら、妊娠後の仕事に取り組んでください。

初めての妊娠の場合、不安も多いと思いますが、上記で説明した体験事例や内容を確認しながら一つ一つ不安を解消してください。

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