特定看護師とは・特定看護師になるには？できることや違い

専門看護師や認定看護師、診療看護師（NP）など、看護師免許取得後のキャリアアップとして、専門的な知識を持つ看護師が増えています。また、2015年10月からは「特定行為に係る看護師の研修制度」がスタートし、「特定看護師」と呼ばれる看護師も増えてきています。

特定看護師は、医療現場で高度な専門知識と技術を持ち、特定の医療行為を実施する看護師として近年注目されています。

以下では、「特定看護師とは」を始め、「特定看護師になるには」や「特定看護師にできること」、認定看護師や診療看護師（NP）との違い等について分かりやすく説明していきます。

特定看護師に興味がある方や、特定看護師を目指そうと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

特定看護師とは？できること

以下では、「特定看護師とは」や「特定看護師にできること」を分かりやすく説明しています。

また、専門的な用語が多いため、この機会に覚えておきましょう。

特定看護師とは？

特定看護師とは、「特定行為に係る看護師の研修制度」を修了した看護師であり、特定の医療行為を行うことが許可された看護師のことを指します。

（特定行為研修は、特定行為区分ごとに実施されます。）

また「特定看護師」は、研修を修了して何かの資格を得られるわけではなく、研修を修了すると、特定行為を手順書により実施することが可能となります。（法律上、「特定看護師」という資格はありません。）

看護師が行う業務は、保健師助産師看護師法によって「療養上の世話又は診療の補助」と定められています。

医師による診療は、医師のみしか実施できない「絶対的医行為」と、看護師が「診療の補助」として実施することができる「相対的医行為」に分類されますが、従来は両者の境界が厳密には規定されていませんでした。そこで、相対的医行為のうち高レベルな行為を明確に区別し、「特定行為」として位置付けました。

その特定行為とは、21区分38行為であり、この行為を実践するための必要な高度知識と技術を指定研修機関で学び修了認定を受けた看護師のことを特定看護師といいます。

これらのことは、保健師助産師看護師法第37条に定められており、2015年10⽉より「特定⾏為に係る看護師の研修制度」が創設されました。

参照：保健師助産師看護師法第37条（e-GOV）、特定行為研修に関するよくあるご質問（日本看護協会）

特定看護師ができること

では、特定行為に係る看護師の研修制度を修了した特定看護師ができることは何でしょうか。

特定看護師ができることは、「特定行為の21区分・38行為」に対して、手順書に基づいて医療行為を実施することが可能になります。（以下画像を参照してください。）

上画像のように、特定行為の範囲内であれば、「医師の指示を待たず」に特定の医療行為をタイムリーに患者に提供することができます。

具体的には、特定看護師は以下のことを行うことができます。

さらに詳しく知りたい方は「日本看護協会の制度の活用に関する取り組み」を参考にすると良いでしょう。

特定看護師に関する良くある質問

次に、特定看護師に関する疑問や質問を解消しておきましょう。

看護師として働きながら特定看護師にはなれる？

看護師として働きながら、特定看護師になることは可能です。

多くの指定研修機関（病院）では、eラーニングやオンライン等での受講が可能なため、働きながら特定看護師になることができます。また、特定行為に係る看護師の研修制度は、医療現場で働く看護師が研修を受けることで、よりタイムリーに特定行為を実施できるようになることを目的としています。

ただし、完全にラーニングやオンライン等での受講が完了するわけではなく、別途登校日などが設けられているケースがほとんどのため注意してください。

また、看護師個人によっては仕事との両立が難しい場合や、現在働いている職場のスタッフに負担がかかること等を理由に、働きながら受講することが難しい場合もあるでしょう。

特定看護師の難易度は高い？低い？

特定看護師は、試験等も行われますが、講義、研修・演習を受け、修了することで特定行為を行える資格を得られます。

そのため、試験等の難易度を考えると、特定看護師の資格取得は比較的低いと言えるでしょう。

しかし、以下の画像は「特定行為研修受講にあたっての受講期間中に感じた困難」のアンケート調査結果です。

出典：特定行為に係る看護師の研修制度（厚生労働省）

このように、受講費用の捻出が難しい場合や、周囲のスタッフに業務負担がかかる場合、仕事や家庭との両立が難しい場合など、看護師によっては研修のハードルが高くなることがあります。

現在の特定看護師の人数はどれぐらい？

厚生労働省の「特定行為研修を修了した看護師数（特定行為区分別）」では、2023年3月時点で、延べ35,506名の看護師が特定行為研修を修了しています。

出典：厚生労働省 特定行為研修を修了した看護師数（特定行為区分別）

特定行為区分の中では、「栄養及び水分管理に関わる薬剤投与関連」が最も多く、5,611人となっており、続いて「呼吸器（人工呼吸器法に関わるもの）関連」が2,868名となっています。

特定看護師と認定看護師の違いは？

特定看護師と認定看護師は、どちらも看護師のキャリアアップの一環として専門的な知識と技術を習得するためのものですが、以下のように役割等に違いがあります。

特定看護師は、医療現場で手順書に基づき特定の医療行為を実施できる看護師であり、特定行為に係る看護師の研修制度を修了することで、特定看護師になることができます。

一方、認定看護師は、特定の看護分野において専門的な知識と技術を持ち、従来の看護業務のみを行う看護師です。

そのため、どちらかを比較するものではなく、資格や受講する目的が異なるものです。

特定看護師と診療看護師（NP）の違い

診療看護師（NP: Nurse Practitioner）は、特定看護師よりも、より包括的な医療提供が可能な高度実践看護師であり、認定資格が発行されます。

特定看護師と診療看護師（NP）の具体的な違いとしては、以下の通りです。

特定看護師と診療看護師（NP）の一番の違いとしては、医師サイドに立った診療を行うことを目的とした認定資格であることです。

さらに詳しくは「ナース・プラクティショナーとは？診療看護師（NP）になるための方法」を確認してください。

特定看護師になるためには？

特定看護師になるためには、厚生労働省が指定する「特定⾏為に係る看護師の研修制度」を行う指定研修機関（病院等）で講義、研修・演習を受ける必要があります。

以下では、特定看護師になるための方法を詳しく説明していきます。

看護師免許＋臨床経験が3年以上～5年以上は必須

特定行為に係る看護師の研修制度を履修するためには、指定研修機関によって多少異なりますが、看護師免許と臨床経験が3年から5年以上必要です。

さらに、地域医療に貢献できる看護師であること、管理者または院長および看護部長の推薦があることなどが求められます。

そのため、看護師として5年以上の臨床経験（病棟経験）があることが望ましいでしょう。

ただし、臨床経験は目安であり、特定行為に係る看護師の研修制度を履修するための要件は、指定研修機関（病院等）によって異なるため、注意が必要です。

受講できる特定行為区分とパッケージ研修の選択

次に、指定研修機関を確認し、受講できる特定行為区分とパッケージ研修の選択を行う必要があります。

選択する理由としては、特定行為に係る看護師の研修制度を履修する指定研修機関（病院等）によって、履修できる特定行為区分とパッケージ研修が異なるためです。

2024年時点でも特定行為区分のみを選択できる場合もありますが、ほとんどの指定研修機関ではパッケージ研修化が進められています。

特定行為に係る看護師の研修制度のパッケージ研修の詳細については、以下を確認してください。

できれば指定研修機関への転職を検討する

特定行為に係る看護師の研修制度の受講は、厚生労働省が指定する指定研修機関（病院等）で行われます。

現在、看護師として勤務している病院等が指定研修機関ではない場合、指定研修機関（病院等）へ転職することをおすすめします。

理由として、指定研修機関では一般公募（他の病院からの看護師）を受け付けていますが、書類審査や筆記試験、面接などが行われるケースがほとんどであり、特定行為に係る看護師の研修制度を履修するためのハードルがあります。さらに、院内選考のみの指定研修機関も存在します。

指定研修機関によって異なりますが、特定看護師になるためには、指定研修機関の職員（看護師）である方が有利でしょう。

（指定医療機関については、「厚生労働省 看護師の特定行為研修制度ポータルサイト」を参照しておきましょう。）

そのため、特定看護師として素早く患者の処置やケアを行いたいと考える方は、まずはキャリアアップを見据えながら、指定研修機関へ転職することも検討してください。

指定研修機関（病院等）で共通科目と区分別科目を履修

特定行為に係る看護師の研修制度を履修することが決定したら、以下の内容で、共通科目と区分別科目を履修します。

共通科目と区分別科目にはそれぞれ定められた履修時間が設けられていますが、ほとんどの場合、修了するまでに約1年の期間が必要です。

共通科目履修後には、学習・演習の試験があるため、すべてeラーニングで受講可能な場合でも、1日から2日程度の登校日が設けられています。

また、区分別科目では、講義はオンライン等で実施される場合が多いですが、筆記試験や実技を伴う実習は集合研修で学習するため、登校が必要になります。

さらに、区分別科目履修後には、管理委員会が科目の履修評価を行い、各科目の履修と試験を終了した後に認定審査が行われます。

特定行為に係る看護師の研修制度にかかる費用

特定行為に係る看護師の研修制度にかかる費用は、指定研修機関等によって異なり、約30万円から250万円の費用が掛かると言われています。

目安として、日本看護協会の特定行為研修を受講する場合、必須の区分別科目で452,000円（会員価格）が掛かり、選択する特定行為区分がある場合には、その受講料も追加されます。

看護師にとって高額な受講料になりますが、以下のような支援制度が多く設けられています。

看護師が個人で活用できる制度は、教育訓練給付制度のみとなるため、費用の捻出が課題になるでしょう。

しかし、特定行為に係る看護師の研修制度の指定研修機関となっている病院は、所属する看護師に対して研修期間中の「所得補償」や「研修費用等の補助」を行っているケースが多く、費用の捻出が困難であり、特定看護師を目指す方は、やはり転職の必要性があるでしょう。

いざ特定看護師へ！指定研修機関の求人を探し転職も検討しよう

ここまで、特定看護師になるための方法について説明してきましたが、現在の勤務先が「特定行為に係る看護師の研修制度の指定医療機関」ではない場合、転職することがおすすめです。

転職をおすすめする理由は、以下の通りです。

以上の理由により、看護師転職サイト（看護師専用の転職エージェント）をうまく活用して、看護師として働く場合の希望条件にプラスして、「特定行為に係る看護師の研修制度の指定医療機関」である病院等をピックアップしてもらいましょう。

以下の看護師転職サイトは、病院の看護師求人がとても豊富であり、利用する看護師に定評があります。提案される看護師求人が2社とも異なるため、2社とも登録しながら、転職活動を進めてください。

看護師求人数No.1！レバウェル看護

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レバウェル看護（旧 看護のお仕事）は、看護師転職サイトの中でも断トツに看護師求人が豊富であり、ハローワークの看護師求人もカバーしています。

さらに、年間5000件以上のインタビューを通じて、多くの院内情報を把握しています。

そのため、希望条件が多く、「特定行為に係る看護師の研修制度の指定医療機関」である病院等をピックアップしたい場合には、必ず活用しておきましょう。

公式サイト：https://kango-oshigoto.jp/

病院の非公開求人豊富！マイナビ看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

マイナビ看護師は、保有している看護師求人の約40%が非公開求人であるため、病院と担当者のつながりが深いです。

そのため、「特定行為に係る看護師の研修制度の指定医療機関」である病院等を把握しており、ピックアップしてもらうことが容易です。

さらに、親切、丁寧で転職活動において的確にアドバイスをくれる担当者が豊富であり、利用した看護師から定評があります。

公式サイト：https://kango.mynavi.jp/

まとめ

特定看護師は、特定行為に係る看護師の研修制度を修了することで、特定看護師として特定の医療行為を手順書に基づいて実施することが可能になります。

この制度の目的は、看護師が迅速かつ的確に医療行為を行えるようにすることであり、患者の治療タイミングを最適化し、医療の質を向上させることです。

特定看護師になるためには、看護師免許と3年以上（又は5年以上）の臨床経験が必要であり、指定研修機関で共通科目と区分別科目を履修する必要があります。また、研修費用は高額であるため、費用の捻出が課題となりますが、指定研修機関では研修費用の補助や所得補償が行われるケースもあります。

特定看護師と認定看護師、診療看護師（NP）の違いについても理解しておくことが重要です。

特定看護師は特定の医療行為を実施することに特化しているのに対し、認定看護師は特定の看護分野における専門知識と技術を提供し、診療看護師（NP）は包括的な医療提供が可能な高度実践看護師であり、医師サイドに立った診療を行うことを目的とした認定資格です。

そのため、特定看護師を目指す場合は思い切って診療看護師（NP）を目指しても良いかもしれません。

また、特定看護師や診療看護師（NP）を目指す場合、現在の勤務先が指定研修機関でない場合には、指定研修機関への転職を検討することがおすすめです。

ぜひ、特定看護師としてキャリアアップを目指し、患者に迅速かつ適切なケアを提供するための一歩を踏み出しましょう。

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参考文献等

• 厚生労働省：探検・発見・看護！
• 日本看護協会：看護師のワーク・ライフ・バランス
• 厚生労働省：看護職員の現状と推移
• 厚生労働省：看護職員就業状況等実態調査結果
• 厚生労働省：看護師のキャリアと働き方支援サイト
• 厚生労働省：いきいき働く医療機関サポートWebいきサポ
• 職業紹介優良事業者認定制度
• 適正な有料職業紹介事業者の認定制度
• 労働基準法 | e-Gov法令検索
• 職業安定法 | e-Gov法令検索