災害支援ナースの活動内容の体験談！なるために必要な資格や研修

看護師として災害看護に興味があるけど「災害支援ナースになるためには、どうしたら良い」「実際にはどんな活動を行うのか不安」などのことから、一歩前へ進めない方もいるのではないでしょうか。

近年、日本国内だけではなく世界中で様々な災害が起きており、被災地での看護師の役割や存在が大きく期待されています。

さらに、2024年4月から都道府県知事の求めに応じて派遣される「新たな災害支援ナース（災害・感染症医療業務従事者）」となります。

以下では、私の経験をもとに新たな災害支援ナースについての詳細説明、新たな災害支援ナースになるには、私の災害支援ナースの派遣歴（体験談）、災害支援ナースの活動内容や役割（避難所）等を説明していきます。

執筆・監修看護師

宇野 看護師

• 保有資格：看護師
• 施設経験：総合病院
• 専門分野：救急外来、災害看護、整形・形成外科、循環器科

看護師歴17年目。現在は内科の病院に勤務しながら、災害支援ナースとしても活動中です。

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新たな災害支援ナースについて

2024年4月から「現行の災害支援ナース」は「新たな災害支援ナース」への変更となります。

以下では、新たな災害支援ナースについて詳しく説明していきます。

災害支援ナースとは？

災害支援ナースとは、看護職能団体の一員として、被災した看護職の心身の負担を軽減し支援する役割を果たすと同時に、被災者が健康な状態を維持できるよう、被災地で適切な医療・看護を提供する役割を担う看護職のことを指します。

日本看護協会では、「現行の災害支援ナース」を以下のように述べています。

災害支援ナースとは、看護職能団体の一員として、被災した看護職の心身の負担を軽減し支えるよう努めるとともに、被災者が健康レベルを維持できるように、被災地で適切な医療・看護を提供する役割を担う看護職のことです。都道府県看護協会に登録されています。災害支援ナースによる災害時の看護支援活動は、自己完結型を基本としています。
出典：日本看護協会 災害看護

以上のように「現行の災害支援ナース」の派遣は自然災害のみが対象となり、法令などの根拠に基づくものではありませんでした。

「新たな災害支援ナース」では、災害と感染症に対応できる看護職の養成・応援派遣・確保を一体的に行うという国（厚生労働省）の動きを受け、自然災害、感染症支援に係る看護職の応援派遣体制の仕組みが新たに構築されます。

看護協会での災害支援ナース制度の終了

2022年12月に「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律等の一部を改正する法律（e-Gov）」が制定されました。

これにより、感染症発生・まん延時における国による広域での医療人材派遣の仕組みや、派遣される医療人材の養成・登録等の仕組みなどが法制化され、DMAT（災害派遣医療チーム）やDPAT（災害派遣精神医療チーム）と並び、災害支援ナースについても都道府県知事の求めに応じて派遣されるものとして位置づけられました。

そのため、2024年4月から「新たな災害支援ナース」への変更となります。

参照：災害支援ナース育成・派遣に関する大切なお知らせ（岐阜県看護協会）

災害支援ナースの応援派遣が変更される

出典：災害時支援の対応区分（日本看護協会）

「現行の災害支援ナース」の応援派遣は、災害対応区分に分けられ、レベル1では被災県看護協会が派遣、派遣調整を、レベル2～レベル3では、日本看護協会が派遣、派遣調整を行っていましたが「新たな災害支援ナース」では、都道府県（自治体）の役割に変更されます。

そのため、国の制度による派遣となり、厚生労働省から出されている「新たな災害支援ナース」の基本的な考え方としては以下の通りです。

また、所属施設ごとの派遣となるため、看護師は所属先からの在籍出向となり、各都道府県（自治体）から、派遣に要する費用等が負担されます。

参照：災害支援ナースについて（厚生労働省）

災害支援ナースの給料は変わる

「現行の災害支援ナース」は、活動にあたって必要な交通費、宿泊費、日当（数千円）などの支給はありましたが、ボランティアとして活動していました。また、働いている看護師の中には、災害派遣時に有給休暇を取得して派遣する方もいました。

一方、「新たな災害支援ナース」では、2024年4月以降は、各都道府県（自治体）から派遣に要する費用等が負担されることとなります。

さらに、看護師個人の登録から、所属施設ごとの登録へと変わることで、「新たな災害支援ナース」の給与は公費から支給されるようになります。その結果、「現行の災害支援ナース」よりも給与が安定することが見込まれます。

災害支援ナースと災害・感染症医療業務従事者について

「新たな災害支援ナース」と災害・感染症医療業務従事者との関係性は以下画像の通りです。

前述したように、DMATやDPATのように、病院又は診療所に勤務している看護師は、災害支援ナース兼「災害・感染症医療業務従事者」として登録されることになります。

補足説明1：所属施設のない方の場合

病院又は診療所以外に勤務している方や、潜在看護師の方、所属施設がない方でも、新たな災害支援ナースとして登録する（リスト化される）ことは可能です。

しかし、そのような方は原則、応援派遣要請の対象とはなりません。

ただし、災害や新興感染症の状況によって応援派遣を要請される可能性があります。（大規模災害やパンデミック等で災害・感染症医療業務従事者だけでは人材不足となった場合など）

補足説明2：現行の災害支援ナースの方

「現行の災害支援ナース」場合、厚生労働省指定のプログラム「災害支援ナース養成研修」を受ける必要があり、研修内容や受講方法が現行とは異なります。

そのため、災害・感染症医療業務従事者を希望する場合（新たな災害支援ナースを希望する場合）は受講が必要になります。

※現行の災害支援ナースの登録は、制度の終了に伴い登録が削除されます。

補足説明3：災害・感染症医療業務従事者について

災害・感染症医療業務従事者は、医療法（昭和23年法律第250号）で、以下のように定められています。

医療法 第30条の12の2
厚生労働大臣は、都道府県知事の求めに応じて、災害が発生した区域又はそのまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある感染症がまん延し、若しくはそのおそれがある区域に派遣されて第30条の4第2項第5号ロ又はハに掲げる医療の確保に係る業務に従事する旨の承諾をした者（医師、看護師その他の当該業務に関する必要な知識及び技能を有する者であって厚生労働大臣が実施する研修の課程を修了したことその他の厚生労働省令で定める基準を満たすものに限る。）を災害・感染症医療業務従事者として登録するものとする。
出典：医療法（e-Gov）

そのため、災害・感染症医療業務従事者は、災害や感染症の発生時に、医療現場で活動する専門の医療従事者のことを指します。

新たな災害支援ナースになるには？必要な資格や研修

「現行の災害支援ナース」になるためには、登録するための以下の要件を満たす必要がありました。

しかし、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律等の一部を改正する法律」が制定されたことにより、2024年4月からは全ての看護職を対象にしており、実務経験等の要件がなくなります。

また、看護師免許以外の資格は必要ありません。

具体的には、「新たな災害支援ナース」になるためは、災害支援ナース養成研修（厚生労働省指定のプログラム）を受講する必要があり、かつ応援派遣されるためには、都道府県で協定の締結を行った医療機関に所属している必要があります。

以下では、新たな災害支援ナースになるための方法ついて詳しく説明していきます。

応援派遣は医療機関と都道府県で協定の締結が必要

新たな災害支援ナースに看護師として登録し、派遣応援に参加するためには、各都道府県と勤務している医療機関での協定の締結が必要になります。

そのため、新たな災害支援ナースになるためには、勤務する医療機関を看護師として選択する必要が出てくるでしょう。

新たな災害支援ナースの場合、看護師の経験年数は関係ありませんが、施設単位での災害支援ナース養成研修の申し込みが必要となるため、現在の勤務先が各都道府県と協定の締結を行っているか確認が必要です。

また、新たな災害支援ナースになるために、医療機関への転職を検討している場合は、以下でご紹介する看護師転職サイトを参照しておきましょう。

▼災害拠点病院の看護師求人が多い転職サイト

施設単位で研修への申し込みが必要

「現行の災害支援ナース」では個人単位での申し込みでしたが、「新たな災害支援ナース」で災害支援ナース養成研修を受けるためには、施設単位での申し込みが必要です。

具体的には、以下のような流れで進みます。

※指定の申込書①②は、都道府県看護協会により異なるため、最寄りの看護協会の公式ページを確認しましょう。
※災害支援ナース養成研修の受講の可否は、看護管理者に通知されます。

所属施設のない方や潜在看護師について

現在看護師として所属施設のない方や潜在看護師の方でも、災害支援ナース養成研修を受講することは可能です。

個人単位での申し込みは不可とされていますが、各都道府県看護協会に直接問い合わせが必要です。

（具体的な内容については、都道府県看護協会の内容を確認してください。）

災害支援ナース養成研修（オンデマンド研修と集合研修）

「新たな災害支援ナース」になるためは、災害支援ナース養成研修（厚生労働省指定のプログラム）を受講する必要があり、オンデマンド研修と集合研修に分けられます。

なお、災害支援ナース養成研修（厚生労働省指定のプログラム）の受講料は無料です。

オンデマンド研修は、20時間講義動画視聴となり、終了していない場合は集合研修（2日）を受けることができません。

オンデマンド研修と集合研修を全時間出席した看護師に対し、終了証が発行され、修了者がリスト化されます。

具体的な講義・演習内容については以下の通りです。

5年毎の更新研修が必要

災害支援ナース養成研修（厚生労働省指定のプログラム）において、受講終了後も、5年毎に更新研修が必要です。

※2024年4月から始まる制度のため、更新研修については現時点で情報がありません。

新たな災害支援ナースへの登録

災害支援ナース要請研修修了者は、リスト化され厚生労働省及び各都道府県（自治体）、日本看護協会に提出されます。

なお、病院又は診療所に勤務している看護職の方は、災害・感染症医療業務従事者として国に登録されます。

私の災害支援ナースの派遣歴（体験談）

私はこれまで3回、現行の災害支援ナースとして派遣された経験があります。以下は、災害ごとに私の体験をまとめたものです。

少しでも災害支援ナースの活動の雰囲気を感じていただければ幸いです。

九州北部豪雨災害（2012年）

初めて私が災害支援ナースとして活動したのは、平成24年（2012年）7月の九州北部豪雨災害でした。

派遣された時期は、発災から数日が経過した頃で、避難者は自宅に戻れない状況で、福祉センターや最寄りの中学校などに多くの人々が避難していました。

幸いにも、私が災害支援ナースとして活動している間、避難者に大きな病気や怪我、急変が起きたという報告はありませんでした。

ただし、私が避難者に声をかけた際には、「血圧が高い、こんなに高いことはなかった」「眠れない」といった被災によるストレスや不安が原因の症状について多くの訴えがありました。

また、「夜になると苦しくなる」と不安を訴える方に対しては、呼吸が楽になる体勢を提案し、近くでサポートしながら休息するよう促しました。

災害支援ナースとして、私たちが提供できる支援は限られていることを実感しましたが、それでも少しでも役立てることができる喜びを感じました。

この経験は、今でも私の心に残っています。

熊本地震（2016年）

災害支援ナースとしての2回目の活動は、平成28年（2016年）に発生した熊本地震の際でした。その当時、私は熊本県内の病院で看護師として働いていました。

私の勤務していた病院も自宅も地震の影響を受け、水道や電気などのライフラインが途絶えていました。

そのような中、勤務していた病院に災害支援ナースとしての派遣要請があり、上司の許可を得て保健福祉センターに派遣されました。そこで、被災3日目から看護師チームと共に支援活動を開始しました。

当時の状況は、どの方向を見ても被害の痕跡があり、避難所には多くの避難者が非常に狭いスペースに詰めかけていました。

地震発生直後だったため、避難者のリストや位置情報が整理されておらず、健康状態の把握も難しい状況でした。

そのため、最初に私たち災害支援ナースは、避難者個々人に声をかけて情報を集め、避難者の位置を把握する作業を始めました。しかし、避難者の状況は移動したり理由が変わったりするため、何度も情報を更新しなければならない状況でした。

避難所で避難者に「具合はいかがですか？」と声をかけましたが、中には私たち災害支援ナースの援助を受け入れずに断られるケースもありました。

令和2年7月豪雨・人吉（2020年）

3回目の災害支援ナースとしての活動は、令和2年（2020年）7月の豪雨災害で人吉地域に派遣されました。

私が派遣された時点では、災害発生から約3週間が経過しており、道路の片付けが進んでいましたが、まだまだ多くの人々が自宅に帰れず、避難所に収容されていました。

私が災害支援ナースとして活動を始めた直後に起こった出来事として、糖尿病を抱える避難者の方が、濁流によってインスリンや血糖測定器などを含む物品を全て失ったという情報が寄せられました。

幸運なことに、その避難者の方には低血糖症状などの異常は見られず、安定した状態でしたが、かかりつけ医が被災していたために通院が難しく、医療カルテも水に濡れて使用できない状態でした。

また、初めてのコロナ禍での災害派遣となり、体温測定や避難者同士の距離確保など、これまで経験のなかった感染対策が必要でした。

災害支援ナースの活動内容や役割（避難所）

現行の災害支援ナースでは、派遣後に活動する場所は原則として被災した医療機関・社会福祉施設、避難所（福祉避難所を含む）が優先されます。

また、災害支援ナースの活動時期は災害発生後3日～1ヶ月間が目安で、原則（移動時間を含めた）3泊4日での活動です。

以下では、避難所における災害支援ナースの活動内容や役割を私の経験をもとに詳しく説明していきます。

避難者マップ作成

災害支援ナースが避難所に派遣された場合、まずは避難者マップの作成を行います。

避難者マップを作成するためには、以下の情報が必要であるため、被災者に対して災害支援ナースが聞き取りを行います。

災害発生後、被災者が避難所に一斉に集まることで、どこに誰が避難しているのかが分からない状況が生じる可能性があります。

このため、避難者マップを作成することは、被災者の健康と安全を確保する上で、災害支援ナースの重要な役割です。

近年では、避難者の把握のため、避難所へ到着した際には受付で氏名や住所などを記載して情報を収集し、人数制限を設けている避難所も増えています。

この情報を元に、災害支援ナースは避難者のニーズや健康状態を適切に把握し、適切な医療支援を提供することが求められます。災害支援ナースは、これらの情報をもとに効果的な医療対応を行い、被災者の健康と安全を確保する役割を果たします。

看護師の体験事例

避難者の体調把握や処置

災害支援ナースは、避難者の体調を把握し、状況に応じて適切な処置を行います。

避難者は災害によるストレスや持病の悪化によって、状態が変化する人々も多くいます。

そのため、災害支援ナースは避難場内を定期的に巡回し、必要に応じて避難者に声をかけ、状態の変化に注意を払い、適切な観察を行います。

看護師の体験事例

避難者の健康管理アドバイス

避難所の避難者に対する健康管理やアドバイスについても、災害支援ナースとしての重要な役割です。

避難者の健康状態の観察を通じて、体調の変化や健康リスクの早期発見を促し、必要なケアを提供することが求められます。

また、適切な食事や休息、薬の服用など、避難生活における健康維持のためのアドバイスも行い、避難者が安全で健康的な状態を保つ手助けを行います。

看護師の体験事例

避難所の環境整備・感染対策

避難所における環境整備や感染対策も、災害支援ナースの重要な役割です。

災害が発生した直後、避難所においては水道やトイレが不足することがある状況があります。

（実際には、避難所ごとに少しずつ水道の整備や仮設トイレの増設（洋式、和式、男性用）、手洗い場・洗面所の設置などが行われていました。）

こうした状況が長期間続く場合、感染対策の実施が難しくなる可能性や、排泄が困難で新たな問題が発生するリスクがあります。

そのため、災害支援ナースは避難所内での環境整備と並行して、避難者の感染対策を行う役割も担います。

避難所内の清掃や通行路の確保、車椅子などの設営を通じて、避難者の健康と安全を守るための取り組みを行います。

看護師の体験事例

支援スタッフとの連携

前述した通り、避難者は災害によるストレスや持病の悪化によって、状態が変化することがあります。

そのため、避難所内での支援活動は、災害支援ナースだけの活動にとどまらず、役所職員、保健師、リハビリテーションや介護チーム、薬剤師など、多様な支援スタッフとの連携が不可欠です。

避難者の支援を行う際、連携スタッフと共に行動する際は、まず挨拶や自己紹介から始め、どのような支援を行うのか、避難者がどのようなニーズを持っているのか、その他関連情報を共有します。

災害支援ナースは、連携の重要性を理解し、それぞれの専門知識やスキルを結集して、避難者に最適な支援を提供するための連携体制を確立します。

看護師の体験事例

避難者の精神面のケア

避難者の精神面のケアも、災害支援ナースの重要な役割です。

災害に遭遇することで、住み慣れた地域や自宅だけでなく、仕事まで失うという大きな喪失感を感じてしまいます。

そのため、避難者は元気に見えても、実際には大きなショックを受けていて落ち込んでいることも少なくありません。（子供や高齢者も状況によって異なる反応を示すことがあります。）

災害支援ナースは、避難者の感情や思いを否定せず、耳を傾けて受け止めることが重要です。

また、避難者の行動や言動の変化にも注意を払い、その変化を適切に観察し続けることが求められます。

看護師の体験事例

夜間の避難者の見守り

災害支援ナースは、避難者が夜間に就寝している際の見守りを行います。

災害後、自宅の片付けや仕事をしてきた後で、避難所で夜を過ごすことになる避難者にとって、安眠は重要です。

そのため、災害支援ナースとして避難者の安全と心のケアに配慮しながら、夜間の見守りを行います。

避難者の緊急時の対応

避難者の緊急時の対応も災害支援ナースの重要な役割です。

災害によるストレスや怪我による状態の変化は少なくありません。

そのような緊急時、災害支援ナースは現状を確認し、必要に応じてかかりつけ医に連絡を取ることや、状況に応じて救急搬送の手配を行います。

看護師の体験事例

私が災害支援ナースで活動を行って感じたこと

私が災害支援ナースの活動を行い、感じたことを説明していきます。

これから、災害支援ナースとしての活動を希望される方は、ぜひ参考にしてみてください。

これまでの看護の経験が活かせる

災害支援ナースの研修を受けることや、実際に派遣されて活動する中で気付いたことがあります。

それは、日常の看護業務で当たり前に行っていることが、災害現場でも活かすことができるということです。

災害看護においては特別な対応が求められるケースもありますが、避難者の健康管理や精神的なケアなど、先ほど説明した内容からも分かるように、これまで病院や施設で行ってきた看護の一環であると言えます。

災害支援ナースの役割は、基本的な看護スキルと経験をベースにしており、それを現場に適応させることで、被災者のサポートに貢献することができると感じます。

災害に関する専門的な知識や看護を習得できる

災害支援ナースとして活動する際、これまでの看護の経験を生かすだけでなく、災害に関する専門的な知識や看護スキルも学ぶことができます。

この学びは、単なる書面上のものだけでなく、実技研修に積極的に参加することで実際の応急処置や連携に関するスキルを磨くことができます。

私は病院や施設では経験できない内容や状況に対処する方法を身につけることができたと感じます。

また、研修を受けて災害支援ナースとして活動した経験から、これまで以上に自信を持って実務に取り組むことができました。

精神的負担も大きい

災害が発生すると、家族や知人を失う方や、生活環境が変わる方など、人々の心に大きな影響を与えます。

そのため、多くの被災者が精神的な負担を抱えています。

このような状況下での心の状態は、悲しみを表に出す人もいれば、それが難しい人もいます。さらに怒りや焦燥感を向ける場合もあれば、逆に元気な様子を見せる人も存在します。

被災者の反応は多様で、その背後には個人固有の感情があることを理解しておくことが重要だと私は感じました。

精神的な負担を理解する立場にあるからこそ、支援者側（災害支援ナース）も自身の精神状態に気を配る必要があります。

熊本地震の際には、余震の継続によって精神的なストレスが蓄積され、一般的な業務に戻ることが難しい状態に陥る例もありました。このようなケースでは、PTSD（心的外傷後ストレス障害）のような症状が生じることがあります。

災害支援ナースとして被災者の精神的なサポートは非常に重要ですが、悩みを解決するのは難しい場合もあります。

その代わりに、避難者の気持ちを真摯に受け止め、自分ができる範囲で的確な支援を提供することが大切だと私は感じます。

何よりも、「できることをやる」という姿勢を持ち、無理をせずに活動することが、被災者への有意義な支援となります。

様々な医療・福祉スタッフと活動ができる

これまでは、看護師として主に自身が勤務する職場内での医療チームの連携が中心でした。

しかし、災害支援ナースとして実際に派遣されてからは、これまで関わったことのない役所職員や保健師など、多様な医療・福祉スタッフと協力して活動する機会を得ることができました。

さらに、県内だけでなく他県から集まる医療スタッフとの共同作業を通じて、異なる視点や気付きが生まれました。

これにより、私は新たな発見やアプローチ方法に気づくことができました。

同じ目標に向かって活動する仲間たちと連携することで、共通の使命感に心が一つになり、心が熱くなった瞬間を鮮明に覚えています。

経験したことがない対応が求められる

災害支援ナースとして登録する際には、自身が経験した診療科や内容、例えば老年期の病棟や手術室での経験、救急外来での経験、小児・乳児・産婦人科での経験などを登録用紙に記載して提出します。

しかし、実際に災害支援ナースとして派遣された際に、自分が経験したことのない年齢・性別・疾患を持つ人々への対応が求められることも珍しくありません。

こうした場面で何もできなかったという気持ちや不安感を抱え、自分の力不足を感じてしまうことも実際にはあります。

私自身も災害支援ナースとしての経験が浅い時に、何ができたのだろうかと考え込んでしまい、落ち込んでしまうことがありました。

しかし、災害支援ナースとしての活動は個人だけでなく、仲間や他の災害支援ナース、保健師、多様な医療や福祉スタッフと協力して行うものです。

連携を大切にし、共に対応を考えることで、初めての経験や困難な状況でもより効果的に支援ができると私は感じます。

災害拠点病院の看護師求人が多い転職サイト

前述の「新たな災害支援ナースになるには？」で説明したように、応援派遣は看護師が所属する医療機関と都道府県（自治体）で協定の締結が必要です。

そのため、都道府県での協定の締結を行っていない医療機関に勤務している場合、看護師は「協定の締結を行ってもらう」又は「協定の締結がある医療機関へ転職する」必要があります。

一般的に災害拠点病院では、「協定の締結」を行っているケースがほとんどであり、希望条件に合わせて転職すると良いでしょう。

しかし、災害拠点病院は規模が大きな病院がほとんどであり、看護師として1人で転職することは難しい場合が多く、以下でご紹介する看護師転職サイト（看護師専用の転職エージェント）を活用しましょう。

また、看護師転職サイトであれば、災害支援ナースになりたい旨を伝え、「協定の締結」を行っている病院や診療所を探してもらうことも可能です。

全国の災害拠点病院求人がある！レバウェル看護

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

レバウェル看護(旧 看護のお仕事)は、担当者の質が良く、看護師に人気の看護師転職サイトです。

院内情報も正確に把握している場合が多く、本音のメリット・デメリットを聞くことが可能です。

また、ハローワーク関連の求人もカバーしており、災害拠点病院又は、「協定の締結を行っている病院や診療所」漏れなく探してもらうことが可能です。

災害支援ナースを希望する場合は、必ず活用しておきましょう。

公式サイト：https://kango-oshigoto.jp/

規模の大きな病院に強い！マイナビ看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

マイナビ看護師は、大規模は病院に強いため、災害拠点病院又は、「協定の締結を行っている病院や診療所」の看護師求人を探してもらうことが可能です。

また、担当者もプロの転職エージェントのため、利用した看護師の不満はとても少なく満足度が高いです。

非公開求人も多いですが、地域により求人数が少ない傾向もあるため、レバウェル看護(旧 看護のお仕事)と合わせて利用しましょう。

公式サイト：https://kango.mynavi.jp/

まとめ

私が災害支援ナースになったのは、配属された病棟の上司が災害支援ナースの研修を受けているのを知り、災害看護に興味があり参加したことがきっかけです。

「いつか災害があったら自分も役に立つ人間でいたい」という気持ちが強かったことを今でも覚えています。

私の経験から言えることは、災害支援ナースとしての活動が特別なことではなく、日常の看護実践などで培った知識やスキルが、災害時に有効に活かされることだと思います。

しかし、災害支援ナースを経験することで、災害看護のプロフェッショナルを目指すきっかけになることは間違いありません。

私は、災害支援ナースとしての活動を継続しながら、さらに専門性を深めるためにDMATチームやJMATチームに所属し、プロフェッショナルとしての活動も視野に入れています。

また、これはすべての看護師に共通することですが、未来においても災害に遭遇する可能性は十分に考えられます。しかも、経験済みの災害と同じ状況とは限りません。そのため、日常から学びを積み重ね、準備をしておくことが重要です。

私は、未知の災害に備えるために、災害医療・看護・福祉に関する知識を深め、多くの人々の役に立てる看護師として成長していきたいと考えています。

皆様もぜひ、災害支援ナースとしての一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

出典・参照先一覧

• 災害看護（日本看護協会）
• 新たな災害支援ナース始まる　感染症発生時の派遣､養成･登録の仕組みも法制化（日本看護協会）
• 災害支援ナースについて（東京都看護協会）
• 令和5年度 災害支援ナース養成研修のお知らせ（東京都看護協会）
• 新たな災害支援ナース要請研修に関する変更点（要点）（東京都看護協会）
• 災害支援ナース育成・派遣に関する大切なお知らせ（岐阜県看護協会）
• 災害支援ナースについて（厚生労働省）

このサイトの運営者情報

参考文献等

• 厚生労働省：探検・発見・看護！
• 日本看護協会：看護師のワーク・ライフ・バランス
• 厚生労働省：看護職員の現状と推移
• 厚生労働省：看護職員就業状況等実態調査結果
• 厚生労働省：看護師のキャリアと働き方支援サイト
• 厚生労働省：いきいき働く医療機関サポートWebいきサポ
• 職業紹介優良事業者認定制度
• 適正な有料職業紹介事業者の認定制度
• 労働基準法 | e-Gov法令検索
• 職業安定法 | e-Gov法令検索