2025年問題！看護師は余る？不足する？与える影響や働き方

現在「2025年問題」が社会全体に影響を与える問題の1つとして注目されています。

この2025年問題は、医療業界や看護職者にも様々な影響があることが予想され、不安を感じている看護師の方々も多いのではないでしょうか。

このページでは、2025年を目前にして、2025年問題が看護師に与える影響と、その中での看護師の役割や働き方について考察しながら説明していきます。

執筆・監修看護師

藤堂あけみ 看護師

• エリア：東京都在住
• 保有資格：看護師、保健師、養護教諭第二種
• 経歴：大学病院、公立病院、美容クリニック、訪問看護、デイサービス、大学保健室
• 経験がある診療科：消化器外科、呼吸器外科、内科、小児科、美容整形科、オペ室

看護学校卒業後、看護師として15年以上働いていました。大学病院や公立病院に勤務し、消化器外科や呼吸器外科など経験。パートで美容クリニックや訪問看護なども行い、現在在宅の看護師ライターとして頑張っています。

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監修・執筆者

キャリアコンサルタント（国家資格）
真下彩花

登録：キャリコンサーチ（厚生労働省）

当サイトを運営する株式会社pekoにて、キャリアアドバイザーとして看護師の転職支援を始め、多くの転職者のサポートを担当中。国家資格であるキャリアコンサルタント資格も取得。

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2025年問題とは？看護師に与える影響

2025年問題とは、団塊の世代と呼ばれる第一次ベビーブーム（1947年～1949年）に出生した約800万人が、2025年には75歳以上の後期高齢者となることで、起こると予測される一連の問題のことです。

さらに厚生労働省の見解によると、2025年には日本の人口に占める65歳の割合（高齢化率）が30%に達し、おおよそ3人に1人が高齢者となります。

出典：今後の高齢化の進展～2025年の超高齢社会像～（厚生労働省）

一般的に2025年問題に予測される一連の問題は、主に以下のことが挙げられます。

2025年問題により医療・介護の需要がさらに増加することが推測されているため、看護師としては医療や福祉を始めとした分野で影響を受ける可能性があるでしょう。

以下では、2025年問題が看護師に与える影響を看護師目線で説明していきます。

在宅や地域で働く看護師の需要増大

令和4年版 厚生労働白書によると、以下のように看護職員の就業者数は、新規養成・離職防止・復職支援の取り組みにより増加傾向であるとされています。

出典：令和4年版 厚生労働白書（厚生労働省）

しかし、来る2025年問題や、加速する少子高齢化の影響などにより、今後も看護職員の需要の増大が見込まれます。

令和4年版 厚生労働白書によると、すでに減少に転じている現役世代人口は2025年以降、さらに減少が加速することが見込まれています。そのため、2040年に必要と見込まれる医療・福祉就業者数は1,070万人であることに対し、その時点で確保が見込まれる医療・福祉就業者数は、974万人と推計されています。

また、超高齢化社会に伴い、病院等の医療施設を中心としていた従来の医療体制から、在宅や地域へと療養の場が拡大したことにより、居宅訪問サービスをはじめとする在宅支援においても看護師のニーズが高まっていると考えられます。

訪問看護・地域で働く看護師はまだまだ少ない

厚生労働省が調査している「令和2年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」の以下の「就業場所別にみた就業保健師等」によると、病院72.2%の割合に対し、診療所（クリニック）11.5%、訪問看護ステーション4.6%が看護師の就業割合となっています。

（就業場所別にみた就業看護師の割合）

また、2018年度（平成30年）と比較しても、訪問看護ステーションは0.4%の上昇にとどまっており、診療所に関しては1.3%減っている状態です。

現時点（2023年）でのデータは現在確認できませんが、訪問看護ステーションや地域で働く看護師は、まだまだ少ない状態が続いていることが予想されます。

認知症高齢者の増加

現代の高齢者を取り巻く問題の1つとして、認知症高齢者の増加が挙げられます。

厚生労働省が発表している「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」の「日本における認知症の人数推移（以下画像）」では、2025年には認知症の人が730万人と推計されており、その後も認知症の人数、高齢者に占める割合が共に増加していきます。

参照：「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）」について（厚生労働省）

また、近年の高齢者の動向として、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛の要請や感染への不安から、外へ出て活動・運動することやデイサービス等の利用が減ることなどにより、活動量の低下や他者とコミュニケーションをとる機会の減少が起こっていることが挙げられます。

それらは身体機能の低下だけでなく、認知機能の低下や単身世帯の高齢者の孤立にもつながることから、今後の介護需要のさらなる増大が考えられるでしょう。

生活習慣病患者の増加

2025年問題で高齢者が増加することにより、7大生活習慣病である、がん・脳卒中・心筋梗塞・高血圧性疾患・糖尿病・肝硬変・慢性腎不全などの慢性疾患の患者の増加が予想されます。

このような生活習慣病の患者が増えることで、看護師は適切なケアの提供に時間を取られる可能性があります。

そのため、医療や介護の需要が増大することで、看護師の人材確保が大きな課題となり、看護師の労働時間、雇用形態、賃金、働く職場などにも大きな影響が考えられます。

また、一般的な2025年問題である、医療費の増加、社会保障費の負担増加・財源の不足などにもつながります。

参照：2025年に向けた看護の挑戦（日本看護協会）

慢性的な看護師不足

2017年の広報誌「厚生労働」（厚生労働省）によると、2025年には約196～206万人の看護師等が必要と推計されています。

これらは2025年問題である、高齢者向け医療提供体制の必要性増加、介護者の増加、労働人口の減少・慢性的な人材不足などの影響によるものです。

2020年に発表された厚生労働省の「令和2年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、以下が看護師の就業人数です。

看護職の全体を見た場合でも、看護職の人数が足りていないことが分かります。

看護師が慢性的に不足することで、病床あたりの看護師数の減少や、医療・看護の適切な体制を保つことが困難となり、医療提供者に対して安全な医療を提供できなくなる可能性があるでしょう。

看護師の育成や働き方での課題

仮に2025年以降、将来的に看護師人材を確保した場合（確保できた場合）でも、看護師の育成や看護師個人としての働き方が課題となります。

具体的には、以下のことが重要になるでしょう。

1つとっても個人としてはどうにもならない問題のため、看護師自身の働き方の見直しや、教育分野への転身なども検討が必要になるかもしれません。

2025年問題で看護師は余るのか？

「2025年問題で看護師が余る」という噂を聞いたことがある方もいらっしゃると思います。

なぜ、2025年問題で高齢者が増え、医療ニーズが増大し、看護師が不足する試算にも関わらず、「看護師が余る」という噂が流れるのでしょうか。

以下では、2025年問題で看護師が余ると言われている理由を説明していきます。

2025年問題で看護師が余ると言われている理由

2025年問題で看護師が余ると言われていることは、以下の2つの理由があると考えられます。

まず、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンの見解は、国が打ち出した入院基本料等の診療報酬（2014年4月に診療報酬改定）、さらに2025年問題に備え訪問看護師の需要が高まることにより、病院で働く看護師が（最大で約14万人）余る可能性を示している内容です。

次に、厚生労働省「平成26年（2014年）診療報酬改定」では、2025年問題が本格検討された年であり、在宅医療の強化や急性期病床の削減等の方針が示されました。14万人という数字は、急性期病床の削減が行われた場合に対して、試算されたものでした。

そのため、2014年に国が出した試算や改革シナリオを試算とすると、病院で働く看護師は余る可能性がありますが、現時点（2023年）で看護師が働くことができる職場は多様化しており、不足している施設や地域が多い現状であることは変わりません。

やはり2025年には最大で13万人看護師が不足する

前述した、2017年の広報誌「厚生労働」（厚生労働省）によると、2025年には約196～206万人の看護師等が必要と推計されていることを明らかにしています。

さらに、令和4年版 厚生労働白書（厚生労働省）の内容によると、2019年12月現在で看護師の就業者数は168万3,595人となっており、今後、順調に増えた場合でも、最大で13万人の看護師等が不足すると試算されています。

また、コロナ渦の際には、病院での看護師不足が顕著にもなっていることは事実です。（参照：コロナ禍における看護職員確保の現状と課題 厚生労働省）

そのため、結論として2025年問題で看護師が余ることはない、と考えられるでしょう。

2025年問題に対する看護師の意見（アンケート調査）

看護師免許を持っている方に対して「2025年問題を看護師として気にしていますか？」「また、2025年問題に看護師としてどのように思いますか？」というアンケート調査を弊社独自で行いました。

※端数切捨て

2025年問題を看護師として気にしている方の割合は、「とても気になる（21.4%）」と「少し気にしている（46.4%）」の合計で、67.8%の方が気にしていることが分かりました。

気にしている方の意見としては、以下のような意見が目立ちました。

高齢者の増加による入院患者の増加や、訪問看護の需要の広がりを現場の看護師として感じている方が多い結果でした。

次に、2025年問題で看護師に求められることを考えていきましょう。

2025年問題で看護師に求められること・役割

以下では、前述した「2025年問題が看護師に与える影響」から、2025年問題で看護師に求められることや役割について考察していきます。

在宅、地域における看護

2025年を目途とした医療・介護需要の増大にむけ、厚生労働省においては、重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される「地域包括ケアシステム」の実現を目指しています。（出典：地域包括ケアシステム 厚生労働省）

そのため、看護師においても病院等の医療機関だけでなく、在宅や地域における活躍が期待されており、2025年に向けての看護師の役割でしょう。

具体的には、訪問看護や小規模多機能型居宅介護、短期入所住宅介護などの在宅系のサービスに加え、介護老人福祉施設、介護老人保健施設、グループホームといった施設・居住系のサービスにおいても看護師の需要が見込まれます。

訪問看護ステーション数は年々増加している

一般社団法人全国訪問看護事業協会による、「令和4年度 訪問看護ステーション数 調査結果」では、2022年時点で稼働している訪問看護ステーション数は全国で14,304件に及びます。

また、在宅での看護の需要の高まりを受け、指定訪問看護ステーション数は年々増加しています。

出典：令和4年度　訪問看護ステーション数　調査結果（一般社団法人全国訪問看護事業協会）

これらに、病院や診療所等が行う「みなし指定訪問看護」が加わるため、実際に訪問看護の需要は高まっていると予想されます。

家族支援と心理的ケア

認知症高齢者の増加に伴い忘れてはならないことが、介護役割を担う家族への支援です。

在宅支援サービスの拡充が進む現代においても、日々介護に携わる家族は、認知症高齢者と共に生活する上での対応に難しさを感じています。

さらに、病気の進行に不安を感じていることも多く、心身ともに負担を抱えている状態であると考えられます。

そのため、訪問看護をはじめとする在宅支援において、家族の心理的ケアや、療養者と共に生活するにあたり必要な生活指導・助言などの、家族看護の役割が看護師に求められるでしょう。

看護師としての専門性

現代の高齢化や地域医療の推進を背景に、医療や介護分野におけるさまざまな専門職が、それぞれの専門的知識や技術をもって療養者の支援を行っています。

その中での看護師の役割とは、疾患や治療における専門知識をもち、療養者に直接的なケアを行うことです。

介護施設や訪問看護などにおいては、医療的な判断や処置は看護師が主となって行う場面も多くあり、また看護師の観察によって、医療機関への受診の判断がなされる場合もあります。

また、看護師は直接療養者や家族に関わることで、それぞれの思いや希望をくみ取ることができ、医師や介護スタッフをはじめとした多職種と連携して、療養生活の支援を行うことが可能です。

医療者と療養者・家族をつなぐ橋渡し役となることも、看護師の大切な役割の1つであると考えられます。

2025年問題を見据えた看護師の働き方や職場

2025年問題を見据えた時に、今後の看護師の働き方や職場について、考察から解説していきます。

専門性の高い看護師の活躍

高齢化の進行に伴い、これまでも問題とされてきた慢性疾患や生活習慣病を有する患者、複数の疾患を抱える患者の増加も見込まれます。

そのため、医療機関においても、がんや脳血管疾患、糖尿病をはじめとする、生活習慣病と呼ばれる疾患を有する患者へのケアや、ターミナルを迎える患者と家族の看護など、それぞれの領域において専門性をもった看護師の活躍が期待されます。

病院勤務ではジェネラリスト看護師が重宝される傾向にありますが、今後スペシャリストの看護師の需要はさらに高まってくのではないでしょうか。

潜在看護師の復職

2025年問題を始めとして、今後ますます看護職のニーズが高まることを受け、国は潜在看護師（子育てや介護、離職等により現在医療機関等の就業場所で働いていない看護師あるいは准看護師免許を有する65歳以下の人）の復職支援に力を入れています。

2015年より施行された「改正看護師等の人材確保の促進に関する法律（e-Gov）」により、看護師等免許保持者の届出制度が定められ、都道府県ナースセンターが潜在看護師を把握することで、積極的な復職支援を行うことが可能となりました。

具体的な支援の例としては、看護師等への復職意向の定期的な確認や、医療機関の求人情報の提供、復職に必要な医療・看護の知識や技術習得の研修の案内などが挙げられます。（出典：広報誌「厚生労働」）

このような取り組みによって、現在看護職から離れており復職を考えている方々にとって、復職のハードルが下がるとともに、それぞれの条件や希望に合った就業場所で復職を実現できることが期待されます。

また、現在訪問看護ステーションや通所サービス等の施設が増加傾向にあることは、子育てや介護などの理由で夜勤のある勤務形態が難しいと考えている方にとって、日中の勤務のみで働ける職場が増えている状況です。

家庭との両立が困難であることが理由で離職に至る看護師が多い中、就業先の選択肢が増えることは、それぞれが希望する看護師のキャリアを叶えやすい状況であると考えられます。

次世代の看護師の次世代の教育・育成

前述した「看護師の育成や働き方の課題」でも説明したように、看護師の需要の増加に伴い必要となるのが、次世代の看護師の教育・育成です。

近年は看護学科を新たに設置する大学の増加は目覚ましく、2020年（令和2年）までの10年間で85校増加しています。

出典：看護系大学数及び入学定員の推移 (令和2年度)（日本看護系大学協議会）

不況や就職難などが問題視される現代で、社会の変化による影響を受けにくい国家資格を取得できる看護学科への進学は受験生にも人気があり、今後も看護系大学は増加すると考えられています。

それに伴い、看護教員をはじめとする学校教育に携わる人材の確保が必要です。

また、看護学生の増加により、臨床現場においても看護学生の実習指導や、新人看護師の教育を行う、指導役割をもつ看護師の存在も不可欠でしょう。

新たな医療関連ツールによる看護業務の拡大

新型コロナウイルスの影響で、オンラインツールが充実するとともに、社会全体でもオンライン上でのコミュニケーションやリモートワークが一般的となりました。

それにともない、医療業界でも急速にオンライン診療が普及しています。

出典：令和3年版 情報通信白書｜データで見るオンライン診療の状況（総務省）

オンライン診療の医療機関数の推移としては、2020年（令和2年）4月に10,812に対し、2021年（令和3年）4月では16,843となり、6031の医療機関が1年間で増加しています。

また、オンライン診療を目的としたスマホアプリなどの開発も進んでおり、高齢者や子どもなど、通院することが難しい場合や、山間地域や離島などに住む人々にとっても、どこでも受診が可能となるオンライン診療サービスはメリットが多く、今後も拡大していくことが予想されます。

このことから、今後オンライン診療における看護師の業務も拡大することが考えられます。

新たな医療関連ツールの開発などによっても、医療体制の変化とともに看護師の需要が見込まれるのではないでしょうか。

訪問看護ステーション等の在宅看護

今後在宅や地域における看護師の需要が高まることから、訪問看護ステーションの数は年々増加傾向にあり、それに伴い在宅分野で活躍する訪問看護師が必要とされています。

2025年には12万人の訪問看護師が必要とされていることを受け、日本看護協会では2019年より訪問看護師倍増策を策定し、訪問看護ステーションの拡充や新たな訪問看護師の採用・育成等にむけた取り組みを行っています。（参照：日本看護協会の訪問看護の倍増策）

病院等の医療機関に勤務しており訪問看護の経験をもたない看護師にとっては、これまでの職場を退職して在宅看護という新たな分野に足を踏み入れることは、勇気が必要なことであり、難しく感じられることも多いでしょう。

この方策においては、医療機関で働く看護師が必要に応じて訪問看護に従事できるよう新たなルールを設けることや、医療機関が新たに訪問看護部門を設ける支援をするなど、看護師が同一組織内でキャリアを継続しながら訪問看護に従事することができるような取り組みがなされています。

そのため、訪問看護師は現在でも増えていますが、さらなる増加が見込まれるでしょう。

訪問看護師の求人が多い看護師転職サイト

是非、2025年問題に向けて、一度訪問看護にチャレンジしてみませんか。

訪問看護師の求人は看護師転職サイト（看護師専用の転職エージェント）を活用して探すことがおすすめです。

以下でご紹介する転職サイトは、パートと正職員の看護師求人をサポートしており、かつ訪問看護ステーションの求人が多い看護師転職サイトです。

是非、条件に合う看護師求人を担当者に探してもらいましょう。

訪問看護師の求人No.1！レバウェル看護

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

レバウェル看護（旧 看護のお仕事）は、看護師転職サイトの中でも断トツに掲載している看護師求人数が多く、ハロ―ワーク求人までカバーしています。

そのため、もれなく訪問看護ステーションの看護師求人を探してもらうことが可能であり、看護師の希望条件に合う求人が見つかりやすいでしょう。また、正社員を始めパート・アルバイト、派遣にも対応している看護師転職サイトです。

訪問看護ステーションへ転職を考える看護師の方は必ず活用しておきましょう。

公式サイト：https://kango-oshigoto.jp/

大手施設が豊富！マイナビ看護師

転職相談	面接対策	条件交渉	退職相談

マイナビ看護師は、その知名度から規模が大きな大手訪問看護ステーションの看護師求人が豊富です。

福利厚生や待遇が気になる方は、合わせて利用しながら、条件に合う求人を探してもらうと良いでしょう。

また、2社程度、看護師転職サイトを利用すると比較にもなるため、マイナビ看護師も併せて活用しておきましょう。

公式サイト：https://kango.mynavi.jp/

まとめ

2025年問題は、日本の人口構造の急速な変化によって引き起こされる社会問題です。

高齢化が進む中、2025年をピークとして労働人口が減少し、同時に高齢者人口が増加すると予測されています。

前述しているように、この2025年問題に直面する中で、看護師の役割と影響は非常に重要だと感じます。

また、現在でも慢性的な看護師不足と言われますが、2025年問題に直面するとともに、さらに悪化する可能性もあります。

是非、内容を確認していただきながら、看護師1人1人の方に理解していただけたら幸いです。

主な参照・出典先

このサイトの運営者情報

参考文献等

• 厚生労働省：探検・発見・看護！
• 日本看護協会：看護師のワーク・ライフ・バランス
• 厚生労働省：看護職員の現状と推移
• 厚生労働省：看護職員就業状況等実態調査結果
• 厚生労働省：看護師のキャリアと働き方支援サイト
• 厚生労働省：いきいき働く医療機関サポートWebいきサポ
• 職業紹介優良事業者認定制度
• 適正な有料職業紹介事業者の認定制度
• 労働基準法 | e-Gov法令検索
• 職業安定法 | e-Gov法令検索