認定看護師の資格取得支援制度のある病院へ転職する際の注意点はありますか?
将来的に認定看護師の資格取得を検討しており、資格取得支援制度がある病院へ転職を検討しています。転職の際に注意すべきことはありますでしょうか。(看護師/34歳)
資格取得支援制度がある病院へ転職する場合に注意したいことは以下の通りです。
- 資格取得支援制度の内容は各病院で大きく違うこと
- 資格取得支援制度を利用するために勤務年数などの条件があること
- 資格取得後の勤務条件があること
- 希望する診療科等へ入職するための条件交渉が必要なこと
以上のことが注意点となります。
日本看護協会の認定看護師には、3年以上認定看護分野の実務研修が必要となるため、希望する分野で勤務させてもらうための条件交渉が必要になります。
そのため、看護師転職サイト(看護師専用の転職エージェント)を利用し、担当者に資格取得支援制度の内容詳細を確認してもらいながら、条件交渉も行ってもらいましょう。
- エリア:神奈川県在住
- 保有資格:看護師、がん看護専門看護師、消化器内視鏡技師、心理相談員
- 経歴:がん専門病院、総合病院、クリニック、総合病院、訪問診療クリニック
- 専門分野:消化器内科、透析室、内視鏡室、放射線治療室、泌尿器科
看護師をして20年以上になります。外来・病棟・検査室・クリニックなど、いろいろな場所での業務を経験しました。ですが、一時は看護師をやめようと思ったほど、心身共に追い詰められた時期もあります。現在は、看護師も続けつつ、ライターやカウンセラーとしても活動しています。
当サイトを運営する株式会社pekoにて、キャリアアドバイザーとして看護師の転職支援を始め、多くの転職者のサポートを担当中。国家資格であるキャリアコンサルタント資格も取得。
認定看護師の資格取得支援制度は各病院で大きく異なる
認定看護師の資格取得支援制度は、各病院の福利厚生の一環であるため、大きく異なります。
まずは、以下の認定看護師資格の取得に掛かる費用から確認しておきましょう。
認定看護師取得にかかる費用一覧(例)
授業料等 | ★合計約100万円 ・入試検定料:約5万円 |
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その他 | ★個人によって必要な出費 ・生活費:1ヶ月16万円換算で6ヶ月約96万円(家賃込) |
認定看護師の資格取得には、おおよそ200万円以上の金額の負担があります。
※教育機関が近くにない場合は、マンスリーマンションなどのレンタル代と引っ越し費用が掛かります。
認定看護師取得支援制度の主な内容
主に、以下のような支援のいずれかを受けられる場合が多いと言えます。
バックアップ | ・資格取得前の院内研修 ・資格取得前に必要な知識と技術の支援 |
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授業料 (受講期間) | ・授業料の全額負担や一部負担(約100万円相当) ・教育機関までに掛かる交通費を負担 ・教育機関へ通うための引っ越し費用の負担 |
休業 | ・通学期間中の6ヶ月間休業可能 |
保証 | ・研修期間中の身分保障 |
給与 | ・休業中の給与に充当する額の負担(給与保証) |
更新費 | ・取得後5年毎の認定看護師の更新料(5万円)を負担 |
上記に記載したすべての支援を受けることが可能な場合や、一部のみ支援している場合があるため注意が必要です。
授業料の負担や、授業期間6ヶ月間の給与保証を行ってもらうことで、金銭面で看護師は負担なく認定看護師の資格取得が可能になります。
また、認定看護師資格支援の内容が、最高200万円として、無利息で貸し出しを行う病院もあり様々だと言えます。
そのため、看護師の地域やスタイルに合った病院を転職時に選択することが大切です。
病院での認定看護師の資格取得支援制度のサポート例
以下、実際の病院で行われている認定看護師支援制度の事例を確認し、転職活動に役立ててください。病院によっては支援制度が手厚くとても魅力的です。
事例1)資格支援体制が完璧なA病院
- 研修期間中の身分の保証
- 受講料や交通費の負担
- 休職中の給与に充当する額の負担
- 通学期間中(6ヶ月間)休業可能
- 5年ごとの更新費用を支給
以上、一般的な看護師の資格支援体制を取っています。
事例2)院内でのバックアップ型のB病院
- 資格取得前の院内研修を受けられる
- 資格取得前に必要な知識と技術を身につけられる
- 通学期間中(6ヶ月間)休業可能
- 休業中の給与保障、交通費全額支給
- 5年ごとの更新費用を支給
このB病院は認定看護師が多いことから全面的なサポートを売りにしています。
事例3)200万円の無利息貸し出しC病院
- 看護師教育基金より最高200万円を無利息で貸出し
- 休職中の身分保障
- 通学期間中(6ヶ月間)休業可能
上記の金額を貸し出すことを支援とし、給与保障は行っておりません。
事例4)2回目から支援は半分D病院
- 資格取得費は全額負担
- 交通費等も全額負担
- 引っ越しの費用や会場までの旅費を負担
- ただし2回目からは負担額は半分とする
認定看護師の資格取得が出来なかった場合、2度目からは半額の負担となるケースです。
事例5)資格取得後に支払われるE病院
- 休職する期間(研修)の給与
- 交通費
- 受講料
(ただし上記充当額を資格取得後に分割で支給)
認定看護師の資格取得後に、分割で支払われるため、手元にある程度の資金が必要な制度となっています。
資格取得支援制度がある病院へ看護師転職する注意点
認定看護師の資格取得支援制度は各病院で大きく異なることを説明しましたが、転職する場合には、以下で説明する注意点の条件も様々です。
一般的に、資格取得支援制度を希望しての転職の場合、注意することを踏まえ、面接時等に確認を行いましょう。
転職後すぐに資格取得支援制度を受けられない可能性が高い
認定看護師は、実務経験が通算5年以上(うち3年以上は認定看護分野の実務研修)あることが必要となります。
その他に、各病院の定めにより認定看護師支援を受けるために継続勤務年数が決められている場合があり、主に1年、3年、5年などの期間が一般的です。
また、継続勤務年数により支援内容も変わる場合があるので、注意が必要です。(例:1年では給与を5割負担、3年では10割負担など。)
そのため、将来的に認定看護師の資格を取得したい場合は問題ありませんが、すぐに資格取得支援制度を受けたい看護師には不向きと言えます。
希望する分野に力を入れている病院を選択する
認定看護師の資格取得支援制度は、どの分野の資格でも良いわけではありません。
看護師が希望する分野に力を入れている病院でなければ、資格支援の対象外となってしまうことがあり、注意が必要です。
例えば、以下のような病院を参考に専門分野を探す必要があります。
急性期病院 | ・集中ケア認定看護師 ・手術看護認定看護師等 |
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がん医療に力を入れている病院 | ・がん化学療法看護認定看護師 ・緩和ケア認定看護師 |
リハビリに力を入れている病院 | ・摂食・嚥下障害看護認定看護師 ・脳卒中リハビリテーション看護認定看護師 |
また、どの病院でも「感染管理認定看護師」「皮膚・排泄ケア認定看護師」支援している場合が多い傾向にあります。
入職時に配属先の条件交渉が必要
認定看護師の受講要件として「3年以上は認定看護分野の実務研修」が必要となります。(また、希望する分野の病棟・外来で勤務していることが望ましいとされています。)
例えば、希望する領域での看護実績がない場合は、転職後に経験を積む必要があり、希望する分野以外に配属された場合、それだけ取得までの道のりが長くなります。
そのため、面接時には認定看護師資格を取得する旨を伝え、希望する分野で働けること(必要な年数)を条件交渉し、確約してもらう必要があります。
また、実績を提出する「身分保障」も転職先の病院側に行ってもらう必要があるため、条件交渉は必須となります。
※条件交渉は個人で行いにくく、看護師転職サイト(看護師専用の転職エージェント)を利用する理由ともなります。
認定看護師の資格取得後の勤務条件がある
病院側は認定看護師の資格取得支援を行うため、取得後すぐに辞められてしまった場合には、何のために支援したか分からなくなってしまいます。
そのため、一般的に認定看護師の資格取得後、1年、3年、5年などの期間、働くことをお願いされる場合が多いといえ、とても辞めにくいです。
認定看護師支援制度を活用するために転職する場合には、「資格取得後に退職しても良いとされている期間」は確認する必要があり、自身のライフプラン(結婚、出産、子育て、介護など家庭の事情)も合わせて検討しましょう。
資格試験に落ちた場合の対応
認定看護師の合格率は約80~90%以上となり、毎年高い合格率となっています。
そのため、病院によっては認定看護師の試験に落ちる(資格が取得できない場合)には、支援した奨学金などの返還を一部求められる場合があります。
また、試験合格後に充当額を支払われる場合や、2回目の試験を受ける場合は、すべての保証が半分になる病院もあります。
認定看護師支援制度を活用する場合には、試験に落ちた場合の対応を確認しておくようにしましょう。
支援金や奨学金も検討しよう
認定看護師の資格を取得するために、病院の資格取得支援制度を利用しない場合でも、日本看護協会や地方自治体(エリアによる)からの支援金や奨学金を受けることが可能です。
- 認定看護師の育成支援金(日本看護協会:1人当たり30万円)
- 認定看護師教育課程奨学金(日本看護協会:給付額120万以内)
「都道府県名+認定看護師+奨学金」などで調べると、地方自治体で行っている場合出てきます。
ただし、時期によって支援内容が異なり、終了している場合もあるため注意してください。
また、病院等の施設が行う資格取得支援制度よりも金額は低く、奨学金のため返済が必要になります。
確認した上で、転職する必要がないのであれば、支援金を活用することも検討しておきましょう。
求人が少ないため看護師転職サイトを活用しよう!
認定看護師の資格取得支援制度がある病院へ転職する場合は看護師転職サイト(看護師専用の転職エージェント)の活用をおすすめします。
理由としては以下の通りです。
- 配属時に希望する分野への条件交渉が必要なため
- 全国的に資格取得支援制度がある病院の求人数が少ないため
- ホームページ記載内容だけでは資格取得支援制度の詳細が把握できないため
以上の3つの理由です。
特に、ホームページで記載されている資格取得支援制度の内容はシンプルな記載となっている場合が多く、詳細や条件までは把握することが出来ません。
そのため、看護師転職サイトを活用し、専任の担当者に各病院の資格取得支援制度の詳細を確認してもらった上で、面接等や転職する判断をすることがおすすめです。
また、資格取得支援制度の求人を保有している看護師転職サイトも少なく、以下で紹介する2つを無料会員登録し、同時に利用しておきましょう。
(求人数が少ないため、選択肢を増やすために同時利用しましょう。)
資格取得支援制度に力を入れているマイナビ看護師
転職相談 | 面接対策 | 条件交渉 | 退職相談 |
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サイト名 | マイナビ看護師 |
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運営会社 | 株式会社マイナビ |
公開求人数 | 81,585件 (2024年11月1日時点) |
非公開求人 | とても豊富(保有求人全体の約40%非公開) |
対応職種 | 正看護師、准看護師、助産師、保健師、ケアマネジャー |
対応 雇用形態 | 正社員、契約社員、パート・アルバイト、業務委託その他 |
対応 勤務形態 | 常勤(二交替制)、常勤(三交替制) 、夜勤なし、夜勤専従 |
対応施設 | 病院、クリニック・診療所、美容クリニック、施設、訪問看護ステーション、看護師資格・経験を活かせる一般企業、治験関連企業(CRA、CRCなど)、保育施設 、その他 |
対応 診療科目 | 美容外科、小児科、産科、婦人科(レディースクリニック)、整形外科、循環器内科、心療内科、消化器外科、心臓血管外科、スポーツ整形外科、脳神経外科、眼科、形成外科、消化器内科、歯科、精神科、血液内科、外科、内科、神経内科 |
対応配属先 | 病棟、外来、手術室、内視鏡室、ICU、透析、救急外来、訪問看護、管理職の仕事 |
対応エリア | 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
特徴 | ・転職の相談から行える ・キャリアアドバイザー親切丁寧 ・退職交渉も可能 ・企業系のレア求人を豊富に保有 |
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ただし、全国的に公開されている求人が少ないため、会員登録後に非公開求人も合わせて紹介してもらいましょう。
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求人数が圧倒的に多いレバウェル看護(旧 看護のお仕事)
転職相談 | 面接対策 | 条件交渉 | 退職相談 |
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サイト名 | レバウェル看護(旧:看護のお仕事) |
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運営会社 | レバレジーズメディカルケア株式会社 |
公開求人数 | 158,398件 (2024年11月1日時点) |
非公開求人 | 豊富 |
対応職種 | 正看護師、准看護師、助産師、保健師 |
対応 雇用形態 | 常勤(夜勤有り)、日勤常勤、夜勤専従常勤、夜勤専従パート、非常勤、派遣、紹介予定派遣 |
対応施設 | 総合病院、一般病院、クリニック、特別養護老人ホーム(特養)、訪問看護、有料老人ホーム、デイサービス、重症心身障害者施設、保育園、検診センター |
対応 診療科目 | 内科、精神科、心療内科、小児科、外科、整形外科、皮膚科、産婦人科、眼科、歯科、美容外科、美容皮膚科 |
対応配属先 | 病棟、外来、施設、訪問、手術室(オペ室)、透析、内視鏡 |
対応エリア | 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
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看護師転職時の良くある質問一覧
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会社ホームページ | https://peko.co.jp/ |
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設立 | 2015年6月 |
資本金 | 14,000,000円 |
事業内容 |
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厚生労働大臣許認可 | 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-314509 (厚生労働省職業安定局: 職業紹介事業詳細) 特定募集情報等提供事業:51-募-000760 |
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